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アヘン戦争【アヘンせんそう】

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

アヘン戦争
アヘンせんそう
Opium War
アヘン禁輸を発端とする中国の清朝イギリスとの戦争 (1840~42) 。イギリス東インド会社は中国との片貿易を是正するため,インドアヘンを中国へ密輸し,その結果中国のアヘン輸入は激増し,巨額の流出など経済上,財政上,衛生上,重大な弊がもたらされた。道光 19 (39) 年,アヘン厳禁論者の林則徐が,欽差大臣として広東に赴任,イギリス商人のアヘンを没収,廃棄した。当時すでに東インド会社の貿易独占権を廃止していたイギリスは,中国側の「公行」による貿易独占を打破し,中国市場を開放しようとしていたので,同 20年パーマストン内閣は開戦を決定した。ブーリーマー,G.エリオット指揮のイギリス陸海軍は舟山諸島を占領,沿海を封鎖したので,清朝は林を解任琦善に和議交渉を命じた。しかし交渉は結局妥結せず戦争再開となり,同 21年にイギリス軍はアモイ,舟山,寧波を占領し,翌年上海,鎮江を陥れて南京に迫った。そこで清朝もついに屈し,同年7月 (太陽暦8月) ,耆英 (きえい) ,伊里布 (いりふ) をしてイギリス全権 H.ポッティンジャーとの間に南京条約を結ばせ,ここに戦争は終った。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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朝日新聞掲載「キーワード」

アヘン戦争
1840〜42年、麻薬のアヘンの貿易をめぐって起きた中国(当時の清国)とイギリスによる戦争。ケシの実から作られるアヘンには鎮静作用があり、中国ではパイプで喫煙する習慣があった。しかし、風紀の問題などから清朝はたびたびアヘン禁止令を出してきた。一方、18世紀後半には産業革命を経たイギリスで紅茶を飲む習慣が庶民に広がり、中国から大量に茶を購入し、貿易赤字となった。このためイギリスはアヘンを植民地だったインドでつくらせ、中国に密輸して、貿易の不均衡を解消しようとした。アヘン流入によって、中国の国内経済は混乱した。清朝の皇帝は1839年、林則徐を特命全権大臣に任命し、貿易の拠点・広州に派遣した。林は大量のアヘンを没収して廃棄処分にし、イギリス商人らを追放した。イギリス政府はこうした措置に反発し、開戦を決定。議会では、後に首相となるグラッドストンらが開戦に反対したが、小差で派兵関連の予算を承認。1840年に最新鋭の軍艦で広州など沿岸部から攻撃を始めた。1842年、イギリス軍は北京に近い天津の沖に迫ったため、清は屈服。南京条約を締結し、賠償金の支払い、香港割譲、上海、広州などの開港を受け入れた。
(2007-06-25 朝日新聞 朝刊 東特集O)

出典:朝日新聞掲載「キーワード」

世界大百科事典 第2版

あへんせんそう【アヘン戦争】
アヘンの輸入をめぐって起きた,清朝とイギリスとの戦争。阿片戦争,鴉片戦争ともかく。
背景
 19世紀初頭に至り,中国市場は,イギリス・インド・中国およびイギリス・アメリカ・中国それぞれの三角貿易関係によって国際市場に組み込まれた。前者は,インドへイギリス工業製品を,中国へインド・アヘンを,イギリスへ中国茶をという貿易関係であった。イギリスはこれらの関係を形成することにより,(1)自国工業製品の販路開拓,(2)銀を対価としない中国茶輸入の確保,(3)植民地インド政府の財源確立,という課題を果たさんとした。

出典:株式会社平凡社
Copyright (c) Heibonsha Limited, Publishers, Tokyo. All rights reserved.

あへんせんそう【アヘン戦争】

出典:株式会社平凡社
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日本大百科全書(ニッポニカ)

アヘン戦争
あへんせんそう
1840~1842年、イギリスと中国(清(しん))との間に行われた戦争。中国の半植民地化の起点となった。

原因

18世紀後半以来、産業革命を進めていたイギリスは、広州(こうしゅう/コワンチョウ)1港に限定して行われていた中国貿易に対しても、積極的に市場の拡大を図り始めた。そのため、開港場の増加、公行(コーホン)(広東(カントン)十三行)とよばれる清の官許の商人による外国貿易独占体制の打破を目ざし、1793年使節マカートニーを派遣して交渉させたのをはじめ、アマースト(1816)、ネーピア(1834)などを送ってその実現を図ったが、拒絶された。その間、初め毛織物、のち綿紡織品、金属などの工業製品の輸出拡大を図ったが売れ行きは伸びなかった。他方、イギリス国内の新興工業都市で飲茶(紅茶)の風習が広がったため、中国茶(紅茶)の輸入が激増し、在来の生糸、陶磁器輸入と相まって、こと中国貿易に関する限り、圧倒的にイギリスの入超で、多額の銀を中国へ輸出しなければならなかった。1834年まで中国貿易独占権を賦与されていたイギリス東インド会社は、本国政府から統治権を与えられていたイギリス領インドにおいて、18世紀末アヘンの植え付け、精製の専売制度を実行し、これを冒険的な民間のイギリス商人に売り渡して中国に密輸させた。1776年以前には毎年200箱(1箱の重さ約60キログラム)程度のインド産アヘンが医薬品として中国に輸出されていただけであったのが、1800年には2000箱、1830年になると約2万箱、東インド会社の中国貿易独占権が廃止されて以後の1837年には、アメリカ商人による密輸を含めて3万9000箱ものアヘンが中国に輸出され、200万人を超えるアヘン吸飲者がつくりだされた。清朝は1796年最初の禁令を発布して以来、再三アヘン輸入禁止令を発したが、腐敗しきった官僚機構に阻まれて無効に終わった。このアヘン貿易は、イギリス領インド政府に莫大(ばくだい)なアヘン税収入をもたらし、それはイギリスのインド支配にとって不可欠のものとなっていった。またインドにおけるアヘン収入が、イギリスのインドに対する綿製品輸出の拡大を可能にした。さらに東インド会社、のちに民間商人はアヘンによって茶の買付け資金を獲得でき、そのため中国茶の輸入が増加し、それがイギリス本国政府に莫大な茶税収入をもたらした。こうして中国へのアヘン密輸は、当時のイギリス資本主義にとって死活の重要性をもつに至ったのである。
 一方、中国では、1820年代以降、多額の銀が国外に流出し(1821年から40年間に最低でも1億ドルに達した)、そのため銀価が騰貴して、財政、経済に破壊的な影響を及ぼした。当時、中国で通用していた貨幣は銀と銅で、18世紀末には銅銭700~800文で銀1両に交換できたが、1830年代には1600~1700文が必要になった。日常、銅銭を使用しながら、銀に換算して納税しなければならなかった農民や手工業者にとっては、実質的に税負担が増大し、収税は困難になり、国庫の蓄えは日増しに減少していった。加えて軍隊内でのアヘン中毒の広がりが支配層の危機感を高めた。1838年、道光帝はこれらの危機的状況を鋭く指摘して、アヘンの厳禁を主張した湖広総督(湖南(こなん/フーナン)、湖北(こほく/フーペイ)両省を統轄する地方長官)林則徐(りんそくじょ)を、欽差(きんさ)大臣(特命全権大臣)として広州に派遣し、アヘン密輸を厳禁する役目にあたらせることにした。1839年春、広州に到着した林は、貿易停止、武力による商館包囲など強硬手段をもって、イギリス商人から2万余箱のアヘンを没収、焼却した。当時イギリス国内でも、クェーカー教徒やイギリス国教会、また議会内のリベラル派などが、道徳的理由、ないしアヘン貿易が綿製品の市場を狭めるという経済的理由から、アヘン貿易、またアヘンを契機とする中国との戦争に反対していた。だが、大アヘン商人ジャーディン・マセソン商会をはじめ、インドと中国の貿易にかかわる貿易資本は、没収アヘンの賠償と、この問題を機に「対華貿易を安定した基礎のうえに置くのに必要な諸条件の獲得」を図るよう、強力にパーマストン外相に働きかけた。1840年4月イギリス議会は、9票差で「イギリスの永久の恥さらしとなるべき」(グラッドストーン)中国への遠征軍派遣を承認した。[小島晋治]

経過

1840年夏、48隻の艦船、4000人の兵員からなるイギリス艦隊が北上して大沽(タークー)、天津(てんしん/ティエンチン)を脅かすや、清朝はいったん休戦を命じ、徹底抗戦派の林則徐を罷免し、妥協派の(きぜん)を全権として広州で講和交渉を行わせた。しかし和平草案はイギリス政府にも清朝にも受け入れられず、戦争が再開された。コレラの蔓延(まんえん)に苦しんだイギリス軍は、1841年インドから約1万余の兵を派遣して揚子江(ようすこう/ヤンツーチヤン)に侵入、南京(ナンキン)に迫った。一部を除いて清軍は腐敗、無能をさらけ出し、しかも林則徐が広東で試みようとしたように、ヨーロッパ諸国から近代兵器を購入することも、地方の有力者の指導下に農民、漁民などを武装させて抵抗することも禁止した。そして南京の失陥によって清朝の権威がさらに揺らぐことを恐れ、その直前にイギリスの全要求を受諾して南京条約を結んだ(1842年8月)。この間、広州郊外の三元里で、イギリス軍の暴行に憤激した数万の村民が自発的に反英武装抵抗を起こす動きもみられ、近代中国の反侵略闘争の先駆として評価されている。[小島晋治]

結果と意義

南京条約とこれを補足する「五港(広州、厦門(アモイ)、福州(ふくしゅう/フーチョウ)、寧波(ニンポー)、上海(シャンハイ))通商章程」(1843)ならびに「虎門寨(こもんさい)追加条約」(1843)によって、中国は領土の一部(香港(ホンコン)と開港場の一画に設けられた租界)と関税自主権、司法上の主権を失い(領事裁判権の承認)、片務的最恵国待遇を与え、没収アヘンの代価と軍事費を内容とする巨額の賠償金を支払い、開港場におけるキリスト教布教を認めることになった。続いて1844年フランス、アメリカも、イギリスに倣って、それぞれ黄埔(こうほ)条約、望廈(ぼうか)条約という不平等条約を結んだ。清朝支配者はこれらの不平等条約が時代を画する意義をもつことを認識せず、従来の「外夷」に対する一時的懐柔策と同じようなものとしか認識していなかった。だがこれらの不平等条約は、発展しつつあった資本主義の世界市場のなかに、中国が従属的な地域として恒常的に組み込まれたことを意味した。さしあたり中国では、伝統的な手工業がなおランカシャー綿布の市場拡大に頑強に抵抗し、イギリスの工業製品輸出は予期したほどは伸びなかった。
 だが事実上合法化されたアヘン貿易は一段と発展して、財政、経済に悪影響を及ぼし、賠償金(計約1900万両)と戦費(約7000万両。当時の清朝の歳入は約3700万両)を賄うための重税の重圧と、ぶざまな敗戦による清朝の権威の失墜とが相まって、やがて太平天国の大動乱を引き起こす要因となった。
 アヘン戦争前まで、日本の武士の多くは、中国を文化の源流であり、また世界の強大国とみなしていた。海防問題に鋭敏だった渡辺崋山(かざん)や徳川斉昭(なりあき)のような識者も、イギリスやロシアはまず日本を支配下において根拠地とし、ついで清国を攻めるだろうと予測していた。この清国の惨敗は、同時代の日本に大きな衝撃を与えた。林則徐の同志であり彼が創始した欧米事情の研究を継承、完成した魏源(ぎげん)の『海国図志』をはじめ、アヘン戦争に関する多くの書物が出版された。そして、固有の儒教文化を絶対視して欧米文明の長所、とくに兵器、艦船、航海術などの吸収を怠ったこと、アヘンの氾濫(はんらん)を許したことに清の敗戦の主因を求め、その失敗のあとを踏まぬための方策が活発に論議されるようになった。[小島晋治]
『西順蔵・小島晋治他編『原典中国近代思想史1 アヘン戦争から太平天国まで』(1976・岩波書店) ▽陳舜臣著『アヘン戦争』(中公新書)』

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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旺文社世界史事典 三訂版

アヘン戦争
アヘンせんそう
1840年,アヘン(阿片)の密輸をめぐって清とイギリスの間に起こった戦争
18世紀後半,イギリスは対清貿易で他の西ヨーロッパ諸国より優越的地位にあったが,茶・絹・陶器などの輸入超過となる片貿易であったので,インド産アヘンの密貿易で銀の回収をはかった。清朝は1729年以降5度の禁令を出して,国民の健康を害し,銀を流出させるアヘンの輸入をおさえようとした。しかし効果はあがらず,1840年までに5000万ドルの銀が流出した。このため,清国内の銀は高騰し,経済は混乱,ついに1839年林則徐 (りんそくじよ) を広東に派遣してイギリス商人のアヘン強制買上げを断行したが,イギリスはそれを不当として翌年戦端を開いた。清はイギリスの武力に制圧され,1841年川鼻 (せんび) 仮条約を結んだが,咸豊 (かんぽう) 帝は批准せず,戦闘は再開された。イギリス艦隊は北上して上海 (シヤンハイ) などを占領し,さらに南京に迫ったので清は屈伏し,1842年8月南京条約に調印した。翌1843年虎門寨 (こもんさい) 追加条約でイギリスは治外法権を獲得。フランス・アメリカも1844年にそれぞれ条約を結んでイギリス同様の権利を得た。中国は開国と自由貿易を強制され,これらは半植民地化への第一歩となった。

出典:旺文社世界史事典 三訂版
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旺文社日本史事典 三訂版

アヘン戦争
アヘンせんそう
1840年,アヘンの輸入をめぐっておこった,イギリスの清国侵略戦争(〜'42)
イギリスのアヘン密輸により,保健上の害と大量の銀の流出を憂えた清国政府が,アヘンを没収・焼却し通商を禁止したために開戦。'42年敗れた清国は屈辱的な南京条約を結び,これが中国半植民地化の第一歩となった。この事件に衝撃をうけた江戸幕府は,異国船打払令天保の薪水給与令に改めた。

出典:旺文社日本史事典 三訂版
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