●インターンシップ

インターンは一般的には、一定の区域内に閉じ込めること、あるいは医学研修生を意味し、インターンシップは、企業などにおける見習いまたは研修を意味する。日本では近年、大学生や高校生が在学中に自らの学習内容や将来の進路などに関連した就業体験を行うこともインターンシップと呼ぶ。高校、特に専門高校では、これまでも各科目の実習の一部として取り組まれてきたが、理科教育及び産業教育審議会(当時)は1998年7月の答申で、これをさらに幅広く推進することを提言。文部科学省はこれを踏まえて、普通科、総合学科でもできる限り多くの生徒がインターンシップを体験するための施策を進めている。2003年4月から実施された新高等学校学習指導要領でも、就業体験の機会の確保について配慮することとしている。
(新井郁男 上越教育大学名誉教授 ／ 2007年)

大学生などが自らの専攻、将来のキャリア・プランに関連して、在学中に一定期間、企業その他で就業体験を積むための実習制度。欧米では、かなりの実績を持つ。実際の職場経験をすることで、職業意識を深め自らの適性を知ることにも役立つと考えられ、学校から就労段階への円滑な移行にも寄与するとして日本でも急速に関心が高まっている。(1)正規の教育課程として位置づけ、単位を取得できる授業科目としているもの、(2)授業科目ではないが、大学などの活動と位置づけているもの、(3)大学とは無関係に企業が実施するインターンに学生が参加するもの、という3つのパターンがある。
(桑原靖夫 獨協大学名誉教授 ／ 2007年)

学生が企業やＮＰＯなどで一定期間、就業体験をすること。大学や、ワカツクのような紹介団体を通すもの、直接申し込むものなどがある。夏休みなどの休暇に数日から数週間参加するものが多く、長期のプログラムは少ないという。
(2016-05-27 朝日新聞 朝刊 宮城全県・２地方)

会社などでの実習訓練期間。学生が在学中に自分の専攻に関連する企業に体験入社する制度。体験就業。インターン。→コーオプ教育

・internship
・学生が自己の適正を把握する、あるいは仕事の内容を理解するために、在学中に一定期間に企業内で就業体験を行うこと。
・学生側としては、適正の把握や仕事内容の理解だけでなく、今後のキャリア形成について考える機会ともなり得る。更に就職活動を行う前に就業体験をすることで、就職活動時における企業選定の判断軸・基準軸を形成することもできると言える。
・企業側としては、「企業及び業界のPR効果」「学生に対する実態の理解促進」「学生の就職意欲の向上」「職場の活性化」「優秀な人材の発掘」「学校とのコミュニケーションの一環」等が代表的な導入理由及び利点であると言え、その取り組みが拡大している。

Internship。学生がインターン(実習生)として一定期間、企業で実際の仕事を体験する制度です。原則として報酬は支払われません。医療、教員養成分野では以前から行われていましたが、最近では企業主導型のものが増えています。
(2004/11/22掲載)

実務研修。学生の専攻分野に関連した仕事を短期間行うこと。これを単位として認める大学や、必須科目としているプログラムもある。報酬の出るものもあり、夏休みなどの長期休暇の間に行う学生も多い。

大学在学中に実際の企業で就業体験ができる制度。主に大学２、３年生を対象に、夏休みや春休みを利用して行われることが多くなっています。募集は「大学を通して行われるもの」「インターネットを通して公開で行われるもの」などさまざま。マイナビでは「マイナビインターンシップ」で実施要項の案内や応募受付をしていますので、興味のある方はこまめにチェックしてみてください。インターンシップのメリットは数多くあります。学生にとっては会社で実際に働くことによって、仕事のイメージを明確にすることができ、自分の適性や将来の進路を決めたり、仕事への適応力を身につける貴重な体験になります。また、企業にとっても事前に職場を知ってもらうことで、採用後のミスマッチを防いだり、大学との連携を深めることができるなどの利点があります。なおインターンシップはアルバイトや試験採用とは違いますが、優秀な学生は当然企業の目にもとまるので、採用につながることがあります。また、採用活動の一環としてインターンシップを行っている企業もあります。

在学中の学生が、一定期間、自分の専攻やキャリアプランに基づいて、企業で実際に職場体験を積む制度。欧米で普及している。学生にとっては、技術や適性の確認、就業意識の向上、学校から就労への円滑な移行といったメリットが唱えられる一方、企業側の青田刈りを促す懸念もある。

「インターンシップ」とは、学生が在学中に自らの専攻、もしくは将来のキャリアに関連した就業体験を行う制度のことを指す。国際性、独創性、高い専門性を持った人材を育成するための手段として、また、産学連携における人の交流の１つの手段として、「インターンシップ」の普及が国によって推進されている。企業においては、就職活動の一環として、もしくは学生に対する自社のPR活動の１つとして利用されている。

おもに医科大学あるいは大学の医学部を卒業した者が，医師としての必要な診療経験を積むために研修医（インターン）として病院に勤務すること，あるいはその研修期間，研修システム。今日では医学の分野にかぎらず，さまざまな職業において一人前になるまでの見習いの地位，あるいはその期間をさすこともある。日本では，大学生などが本格的な就職活動を始める前に一定期間企業で就業体験をする制度をさし，1997年に政府が産学連携による人材育成を目的として導入の推進を始めた。

学業についている者が企業や官公庁などで一定期間、就業体験をすること。実際の仕事につくことで、自らの専攻や将来の職業選択に生かすねらいがある。職場見学から、業務体験、企画立案までその内容の実態は幅広い。通常、教育実習や医療実習などはインターンシップに含まれない。文部科学省の調査では、2017年度（平成29）にインターンシップを実施した大学・短期大学・高等専門学校は全体の86％に達し、体験学生数は78万人を超えている。おもに大学生、短大生、高等専門学校生を対象とするが、高校生にも広がっている。就業期間は夏休みなどの1週間～1か月間が主流であるが、半年を超すものもある。有給、無給の両方があり、インターンシップ参加を単位として認定する大学が実施大学の8割強に達している。
　20世紀初頭にアメリカの大学で始まった仕組みで、自分が専攻する学問が社会でどのように生かされているかを職場で確かめ、学問に生かす試みであった。ただ近年、単なる単位取得や就職に有利との理由でインターンシップを利用する学生が増えている。日本経済団体連合会（経団連）の採用選考指針では、インターンシップを「採用選考活動とは一切関係ないことを明確にして行う」と定めている。しかし、採用活動の解禁前にいち早く学生との接点をつくり、優秀な人材をいわゆる「青田買い」するねらいでインターンシップを活用する企業が増えている。2021年春入社の学生から、経団連は採用選考指針を廃止するため、インターンシップを採用活動の一環とする企業は一段と増える見通しで、政府は採用に直接結びつけるインターンシップの禁止を経済界に要請している。［矢野　武］