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グラッドストン

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

グラッドストン
Gladstone, William Ewart
[生]1809.12.29. リバプール
[没]1898.5.19. ウェールズ,ハーデン
イギリスの政治家。4度にわたって首相をつとめた。オックスフォード大学に学び,1832年下院議員となる。最初はトーリー党に所属したが,のちピール派としてトーリー党を離脱。 52~55年アバディーン連立内閣の蔵相,59~65年第2次パーマストン内閣の蔵相,65~66年ラッセル内閣の蔵相などをつとめ,自由党 (ホイッグ党) 下院指導者となった。 67年末ラッセルの引退後,党の最高指導者となり,以後保守党ディズレーリソールズベリー (侯) と交互に政権を担当する典型的な二大政党政治を展開した。 68~74年の第1次グラッドストン内閣は,69年アイルランド国教会制廃止法,70年第1次アイルランド土地法フォースター教育法,71年労働組合法,72年無記名投票法などの改革立法を成立させた。総選挙に敗れいったん引退したのち,ミッドロージアンの選挙区でディズレーリの帝国主義政策を非難する有名なキャンペーンを行い,80年総選挙で勝利。 85年までの第2次内閣では,1881年第2次アイルランド土地法,84年「第3次選挙法改正法案」を成立させた。 86年の第3次内閣はアイルランド自治法案を提出して敗れ,短命に終った。 92~94年の第4次内閣において再度提出された同法案も上院で否決され,60年以上にわたる政治生活から引退した。

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グラッドストン
Gladstone
オーストラリア,クイーンズランド州中部東岸,ロックハンプトン南東 131kmにある港町。名称はイギリスの政治家 W. E.グラッドストンに由来。石炭の主要積出港の一つで,おもに日本へ輸出される。大規模な火力発電所がある。ウェイパからのボーキサイトによるアルミナ精錬所があり,タスマニア州のベルベイおよび海外へ輸出される。の出入貨物量は同州最大。人口2万 4205 (1991推計) 。

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デジタル大辞泉

グラッドストン(Gladstone)
内部が二つに分かれた長方形の小さな旅行かばん。英国の政治家グラッドストンが愛用したところから。

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グラッドストン(William Ewart Gladstone)
[1809~1898]英国の政治家。自由党の党首として四度内閣を組織し、保守党ディズレーリとともに二大政党による議会政治を推進。選挙法改正やアイルランド問題の解決など自由主義的改革を実現。

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グラッドストン(Gladstone)
オーストラリア、クイーンズランド州東部の港湾都市。ブリスベーン北西約530キロメートルに位置する。石炭、アルミなどの鉱産物農産物の積出港として発展。グレートバリアリーフの観光起点の一つであり、ヘロン島フェリーで結ばれる。グラッドストーン

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世界大百科事典 第2版

グラッドストン【Gladstone】
オーストラリア,クイーンズランド州中部の工業・港湾都市。人口2万3000(1991)。ブリズベーンの北西530km(道路距離)にあり,1960年代以来の鉱業開発に伴い急成長した。モウラブラックウォーターなどの炭田を後背地に持ち,石炭輸出港および火力発電所がある。またアルミナ精錬所があり,同州北部のウェーパ産のボーキサイトを精錬する。港湾取扱量は同州最大である。1854年開基。【谷内 達】

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グラッドストン【William Ewart Gladstone】
1809‐98
19世紀のイギリス自由主義を代表する最大の政治家。西インドに奴隷制農場を営むリバプールの大貿易商の子に生まれ,イートン校を経て1832年にオックスフォード大学を卒業。同年,第1次選挙法改正後最初の選挙に保守党から当選,以後95年にいたるまで下院議員をつとめた。敬虔なキリスト教徒で,政治家としても生涯キリスト者の信念にもとづいて行動したが,とくに青年時代は,熱烈なトーリー国教主義者で,38年に《国家と教会との関係》を著し,国家と英国国教会の不可分性を力説した。

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旺文社世界史事典 三訂版

グラッドストン
William Ewart Gladstone
1809〜98
イギリスの政治家
初め保守党に属していたが,1847年自由党に転じ,52年蔵相,68年首相となる。以後4回にわたり組閣し,ディズレーリの率いる保守党と対抗しながら自由主義的政策を実行し,選挙法改正(1884年,農業労働者への選挙権)やアイルランド問題の解決(1870,81年のアイルランド土地法)に努力した。対外的には平和主義外交を唱えたが,帝国主義的時流には抗しきれず,1881年アフガニスタンを保護国化し,82年アラービー=パシャの乱を鎮圧し,エジプトを事実上支配下に置いた。著書に『ホメロス研究』(1858)などがある。

出典:旺文社世界史事典 三訂版
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