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ケインズ経済学【けいんずけいざいがく】

知恵蔵

ケインズ経済学
ケインズ経済学は、市場経済を自動的な安定化作用を備えたものとはみなさない。経済が不況に陥った場合、モノの価格の低下は確かにモノに対する新たな需要を作り出すかもしれないが、労働者の賃金の低下は労働者の所得を下げ、モノに対する需要をさらに冷え込ませるかもしれない。このことは経済をさらなる不況に陥れるかもしれない、というのがケインズ経済学の基本的な考え方。また、市場機能をもちろん重視するが、市場に任せておきさえすれば経済は円滑に機能するとは考えない。反対に、新古典派経済学は、市場経済を自動的な安定化作用を備えたものとみなす。一般的にモノの価格が下がれば需要は増えるから、それがモノに対する新たな需要を作り出し経済を回復に向かわせるだろう、というのが基本的な考え方。
(荒川章義 九州大学助教授 / 2007年)

出典:(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

朝日新聞掲載「キーワード」

ケインズ経済学
英国の経済学者ケインズが打ち出した経済理論。不況のときに政府が公共投資を増やし、景気の落ち込みを防ぐことを提唱した。経済の動きを市場の自由な取引に任せる「古典派経済学」の見方を覆す理論は「ケインズ革命」と言われ、各国経済政策に大きな影響を与えた。1970年代以降、インフレと不況が同時に起こる事態に対処できず、ケインズ経済学の影響力は低下。「新古典派経済学」が台頭し、市場の自由な取引を重視し、政府は最低限役割を果たせばいいという見方が再び主流になった。
(2011-12-30 朝日新聞 朝刊 1経済)

出典:朝日新聞掲載「キーワード」

デジタル大辞泉

ケインズ‐けいざいがく【ケインズ経済学】
英国の経済学者ケインズが1936年に発表した「雇用利子および貨幣の一般理論」を基礎とする経済学。不況や失業を克服するためには、政府が積極的に経済に介入するべきであるとの立場をとり、1970年代までマクロ経済学の主流をなした。→ケインズ革命ケインジアン
[補説]ケインズは、新古典派経済学の自由放任主義を批判し、非自発的失業が存在する不完全雇用の状況下では、国民所得や雇用水準は投資と消費の合計である有効需要の大きさによって決定すること(有効需要論)、投資の増加がその増分以上に所得を増加させること(乗数効果)、利子は流動性を手放すことへの対価であり、利子率は資産を流動性の高い現金として保有したいという需要と貨幣の供給量が均衡するように調整されること(流動性選好説)を論証し、国民所得を増やして失業を解消するためには政府が投資や消費需要を増加させる政策をとる必要があると説いた。第二次大戦後、ケインズ経済学は主要国の政策に取り入れられ、経済成長や完全雇用の達成に貢献したが、その一方で財政規模の拡大や公債への依存、インフレーションをもたらし、マネタリズムの台頭を招いた。

出典:小学館
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:田中牧郎、曽根脩
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外国為替用語集

ケインズ経済学
資源の配分市場メカニズムに任せておくだけでは危険であり、資本主義経済を安定的なものにするには、政府が様々な政策手段を駆使する必要がある、というマクロ経済学。1930年代の大不況時に、総生産量は供給側で決まるという古典派の考えは成り立たず、需要側で決まるという有効需要の考えを示した。

出典:(株)マネーパートナーズ

大辞林 第三版

ケインズけいざいがく【ケインズ経済学】
ケインズが打ち立てた経済学。有効需要の水準によって国民所得と雇用とが決まるとし、政府による有効需要の管理の重要性を説く。

出典:三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ケインズ経済学
ケインズけいざいがく
Keynesian economics
短期間の経済変動に焦点をあてた「需要重視」の理論で,マクロ経済学の主要な学派。政府の完全雇用対策に対する理論的基礎を提示することを目指した。ジョン・メイナード・ケインズが著作『雇用・利子および貨幣の一般理論』The General Theory of Employment, Interest and Moneyなどに示したもので,1970年代までの西ヨーロッパ各国の経済政策に大きな影響を与えた。賃金を低くすれば完全雇用は復活できると論じる経済学者に対し,ケインズ経済学者(→ケインズ学派)は,販売されない物品を生産するための労働者は雇われないと断言し,失業は物品・サービスに対する不十分な需要の結果であるとした。ケインズは,将来を予想した投資こそが経済活動のレベルを決定する力強い要因であり,政府の計画的な介入によって完全雇用は達成しうると主張した。ケインズ経済学者は,政府は税制や公共支出を通じて,物品・サービスに対する需要を保つことができるとしている。1970年代,景気後退(→リセッション)の緩和策としては貨幣供給量の調整に限定すべきと主張するマネタリズムの台頭によって,ケインズ経済学は勢いを失った。しかしその後,2007~08年の世界金融危機と続く不況の際,ケインズ理論の影響をうけた対応が成功したことから,修正されたケインズ経済学(いわゆる「新ケインズ主義」)に注目が集まった。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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