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スクールカウンセラー【すくーるかうんせらー】

知恵蔵

スクールカウンセラー
心の問題の専門家として小・中・高校で、生徒や保護者の悩みを聞き、教員をサポートする。1995年度から、旧文部省が派遣し始め、不登校を始めとする生徒たちの心のケアなどで一定評価を得た。2001年度から5カ年計画で、国庫補助事業として全国の公立中学校(約1万校)にカウンセラーを配置している。自治体によって勤務形態が異なり、小学校や高校に配置されるケースもある。カウンセラーのほとんどは臨床心理士
(田中信市 東京国際大学教授 / 2007年)

出典:(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

朝日新聞掲載「キーワード」

スクールカウンセラー
学校で児童や生徒らの相談を受ける。新潟市の場合、臨床心理士、精神科などの専門家、大学教育相談心理学を専門にしていることが条件。全ての公立小中学校に専属がおり、定期的に巡回する。 事件災害で重点的なケアが必要な場合は、専属とは別にカウンセラーを派遣して対応する。小針小では9~16日に、児童58人、保護者7人が相談を受けた(いずれも延べ人数)。
(2018-05-18 朝日新聞 朝刊 新潟全県・1地方)

出典:朝日新聞掲載「キーワード」

デジタル大辞泉

スクール‐カウンセラー
《〈〉school+counselor》いじめ不登校などの対策として、児童・生徒・保護者・教師の相談にのるために、学校に配置される臨床心理士などの専門家。

出典:小学館
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:田中牧郎、曽根脩
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日本大百科全書(ニッポニカ)

スクールカウンセラー
すくーるかうんせらー
school counselor

学校で児童、生徒、保護者、教師の相談にのる臨床心理士などの専門家。文部科学省では、いじめや不登校などの対策として、学校におけるカウンセリング機能を強化するため、文部省時代の1995年度から「スクールカウンセラー活用調査研究」事業を実施している。この事業は、スクールカウンセラーを小・中・高等学校に配置し、その活用、効果等に関する実践的な調査研究を行うもので、スクールカウンセラーは、児童生徒へのカウンセリングをはじめ、教職員や保護者への指導・助言、カウンセリング等に関する情報収集・提供などを職務として活動することとなっている。事業の対象学校数は、95年度の154校から98年度には1661校へと増加しており、さらにその拡充を図っている。教員は多くの児童生徒を指導する立場なので、個々の生徒の悩みに耳を傾けにくい。それだけに専任のカウンセラーが必要なわけだが、伝統的に教員養成が行われてきたのに反し、カウンセラーの養成はおくれている。日本臨床心理士資格認定協会が認定した臨床心理士は96年に5000人をこえた。しかし、全国の小・中・高校は4万校をこえており、カウンセラーの養成が期待される。

[深谷昌志]

『高野清純・渡辺弥生編著『スクールカウンセラーと学校心理学』(1998・教育出版)』『石隈利紀著『学校心理学――教師・スクールカウンセラー・保護者のチームによる心理教育的援助サービス』(1999・誠信書房)』『森田明子著『きいて、聴いて!スクール・カウンセラーの日々』(2001・明石書店)』

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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最新 心理学事典

スクールカウンセラー
スクールカウンセラー
school counselor
スクールカウンセラーとは教育機関において心理相談業務(スクールカウンセリング)に従事する心理職の専門家の職業名である。日本では,1995年よりスクールカウンセラー活用調査研究委託事業が始まり,教育相談の充実が図られている。いまや,スクールカウンセラーは公立中学校を中心に多くの学校に配置され,心理的なケアを中心にさまざまな機能が期待されている。

 スクールカウンセラーの仕事には,大きく分けて以下のような活動がある。一つは,子どもを対象とした面接相談である。これは,個人面接もあれば集団面接もある。悩みの内容も,友人関係から家族関係,受験相談まで多岐にわたる。次に,保護者の面接相談(コンサルテーション,カウンセリング)がある。とくに不登校の子どもを抱え,その対応に迷いを抱えた保護者は少なくない。そんな保護者に,相談室で不安や悩みを語ってもらうことで,親自身が心の安定を回復し,親子の「共揺れ」を防ぎ子どもの心理に間接的な影響を与えることもできる。今一つは,スクールカウンセラー活動の中でも大きな位置を占める教師へのコンサルテーションである。コンサルテーションとは,心理臨床の専門家であるスクールカウンセラーが,教育の専門家である教師に対して行なうアドバイス(ともに理解し具体的な対応を考える活動)である。教師と情報交換することで,その子ども自身や子どものおかれた状況を多面的に理解することが可能になる。その一方,カウンセラーから教師に情報を提供することで,教室での配慮などがしやすくなる。そのためにもカウンセラーには「(狭い)守秘義務」を貫くのではなく,教師とともに子どもたちの秘密を抱えるという対応,あるいは学校全体で子どものプライバシーを保護するという姿勢が求められる。

 さらに,近年の子ども問題の多様化・複雑化を考えると,学校内の資源だけで問題解決が難しいケースも増えている。引きこもり型の不登校,根深いいじめ,虐待など深刻な家庭の問題を抱えたケース,非行や暴力に発展するタイプという問題については,学校内だけでの対応には限界がある。そこで必要となるのが外部専門機関との連携である。スクールカウンセラーには,学校と専門機関をつなぐ窓口としての役割が期待される。その際,学校での問題を「外に放り出して肩の荷を下ろす」というのでは意味がない。学校への復帰のタイミングを見計らいながら,互いの関係の糸を切らないよう,継続的に情報を共有しつつ連携していくという姿勢が重要である。これ以外にも,教員対象の研修会や保護者に向けての講演会の企画・実施など,スクールカウンセラーに求められる活動は多岐にわたる。

 今,学校現場には,ごく日常的な出来事から学校内だけでは解決不可能な重篤な出来事まで問題が山積している。その内容も,心理的・精神的な問題から福祉的な支援および医療的なケア(診断・治療)が必要となるケースまで多様である。さらに最近では,虐待や家庭の問題など,ソーシャルワーカーと同様な対応を求められる事例も増えている。健康に見える子どもたちの中にも,早急にケアされるべき子や医療等の専門機関につなげる必要のある子も含まれる。教育臨床にかかわるには,そういった子どもたちを見分ける力量(アセスメント力)と,それにどう対応するかという柔軟な判断力・行動力が求められる。また,学校に根づいた活動をするには,スクールカウンセラー自身が学校教育への関心と理解を高め自らを学校に開き地域に開いていくことが求められる。こうしたニーズに応えるためにも,スクールカウンセラー自身の研修システムの開発,相互研鑽制度やスーパービジョン体制の確立が今後の急務とされる。 →学校心理学 →生徒指導
〔伊藤 美奈子〕

出典:最新 心理学事典
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