●ソーシャルメディア【そーしゃるめでぃあ】

オンライン上で、ユーザー同士が情報を交換(送受信)することによって成り立っているメディア。「1対多」「多対多」の双方向で、画像・動画を含む視覚ツールを使ったコミュニケーションが可能なことも特徴とする。
一般には、ブログをはじめ、2ちゃんねる、YouTubeなど閲覧者を制限しないオープンなサービスと、mixi(ミクシィ)、GREE(グリー)、モバゲーに代表される会員制・招待制のソーシャル・ネットワーク・サービス(SNS)に分けられる。最近は、上限140字の「つぶやき」をチャット感覚で投稿し、フォロワーとのゆるやかなコミュニケーションをはかるTwitter(ツイッター)が人気を集めている。
ソーシャルメディアのサービスが登場したのは、今世紀に入ってから。ブロードバンドの普及とともに語られ始め、2004年頃から、次世代のネット「ウェブ2.0」を牽引するメディアとして捉えられるようになった。とりわけ同年のアメリカ大統領選では、アルファブロガーの書き込みが、選挙の行方を左右するほどの強い影響力を示し、既存のマスメディアからも注目を浴びた。新聞社の倒産があいつぐ米国では、これ以降、多くのジャーナリストが表現・活動の舞台を、ブログ、ブログパブリッシャー、ツイッターなどのソーシャルメディアに移している。
また、企業やマーケッターも、商品PRやブランド構築に欠かせない情報インフラとして活用。国内外を問わず、広告費をテレビ・新聞といった旧メディアから、ソーシャルメディアのサービスに振り分ける企業が増えている。
(大迫秀樹　 フリー編集者 ／ 2009年)

インターネットを通じて不特定多数の利用者が情報をやりとりしたり、アイデアを共有したりする仕組みを指す。情報をいわば一方的に発信する新聞・テレビ・雑誌など古くからのメディアに対し、双方向に「交流する」メディア、という意味を込めた用語。代表的なものにはツイッターなどの簡易投稿サイトのほか、フェイスブックやミクシィなど交流サイト、YouTubeなど動画投稿サイトがある。利用者の投稿に対し別の利用者がコメントしたり、他の利用者に向けて転載したりすることで、情報を素早く、より多くの人に伝えられる特徴がある。誤った情報が拡散しやすい面もあるが、多くの人の目に触れることで内容が検証され、より信頼できる情報に集約されていく側面もあるとされる。
(2012-10-19 朝日新聞 朝刊 東特集Ｓ)

SNS、ブログ、簡易ブログなど、インターネットを利用して個人間のコミュニケーションを促進するサービスの総称。オンラインショッピングのサイトで口コミが書き込まれるBBSなども含まれる。

ソーシャルメディアとは、ブログやソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）、Twitterなど、ユーザーの参加によってコミュニケーションが飛躍的に広がっていく、オンライン上のインタラクティブ（双方向）なサービスの総称です。個人の発信する情報が不特定多数のユーザーに公開され、閲覧したユーザーはレスポンスを返すことができるなど、コミュニケーションを促す機能が用意され、ユーザーが互いの関係を視覚的に把握できるのが特徴。一般には、ブログやTwitter、動画共有サイトなどの閲覧者を制限しないオープンなサービスと、会員制・招待制のSNSに分けられます。
(2011/1/31掲載)

インターネットの技術を利用し、個人が情報を発信することで形成されるさまざまな情報交流サービスの総称。メディアの形態は、電子掲示板システムやブログ、ポッドキャスティング、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）、画像や動画の投稿・共有サイト、通信販売サイトの書き込み欄などと幅広いが、新聞やテレビなどの従来からのマスメディアは含まれない。通常は映像、音声、文字などの情報を、不特定多数、あるいは特定のメンバーや組織と双方向にやりとりすることができるため、日常的な会話を可視化したように情報交換が行われることが特徴である。
　日本では、ミクシィmixiが2004年（平成16）に最初期のSNSとしてサービスを開始、以降、動画投稿サイトのユーチューブYouTube、140文字以内の短文投稿が中心となるミニブログのツイッターTwitter、世界規模のSNSであるフェイスブックFacebookなどが参入し、2008年ごろから利用者が急激に増加した。企業でも商品PRや社内でのノウハウ共有など、これまでにない情報収集、発信の手段として利用が浸透し、収集したデータの分析や管理システムも進歩しつつある。その一方、社員によるソーシャルメディアでの失言や、情報漏洩(ろうえい)などの問題も起き、公的利用についてはリスク管理の必要性が高まってきた。2012年1月には「企業がWEBメディアから受けるリスク」に問題意識をもつ有識者が集まり、一般社団法人ニューメディアリスク協会を設立、事例研究や利用制限の方法などについての具体的な検討を始めている。［編集部］