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デリバティブ取引【でりばてぃぶとりひき】

知恵蔵mini

デリバティブ取引
株式、債券金利為替など原資産となる金融商品から派生した金融派生商品(デリバティブ)を対象とした取引。主なものに、先物取引(将来売買する商品の売買条件をあらかじめ決めておく取引)、オプション取引(将来商品を売買する権利をあらかじめ購入する取引)、スワップ取引(金利や通貨などをあらかじめ約束した条件で交換する取引)がある。原資産の取引より少ない投資金額で大きな取引ができること、投資商品の価格が値下がりした場合にも収益が得られることが主な特徴で、リスク回避や効率的な資産運用手段として活用されている。
(2013-3-6)

出典:朝日新聞出版
(C)Asahi Shimbun Publications Inc
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朝日新聞掲載「キーワード」

デリバティブ取引
株式や株価指数日経平均株価など)そのものではなく、それらを将来売り買いする「契約」や「権利」などが商品になる。決まった価格で売買する契約の「先物」や、売買できる権利の「オプション」が代表例。一つの取引が成立すれば、「1単位」と数える。 もともとは相場乱高下損失がふくらむのを避けるために考えられた仕組みだが、いまではデリバティブそのものでもうけようとする投資家が多い。取引所にとっては、企業の株式と違って上場審査などの経費がかからず、自ら商品も生み出せるため、利益を稼ぎやすい。
(2015-03-24 朝日新聞 朝刊 1経済)

出典:朝日新聞掲載「キーワード」

デジタル大辞泉

デリバティブ‐とりひき【デリバティブ取引】
先物取引・先渡し取引、オプション取引スワップ取引などの金融派生商品の取引。派生商品取引。→デリバティブ

出典:小学館
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:田中牧郎、曽根脩
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会計用語キーワード辞典

デリバティブ取引
デリバティブ取引とは、伝統的な金融商品の株式や債券から様々なノウハウや金融工学によって派生した商品のことを、デリバティブ取引といいます。デリバティブ取引は、時価評価が原則として行われます。時価評価が適当でない場合は、ヘッジ会計が適用されます。デリバティブ取引には、主にこんなものがあります。・先渡取引 ・先物取引 ・オプション取引 ・スワップ取引

出典:(株)シクミカ:運営「会計用語キーワード辞典」

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