@niftyトップ

辞書、事典、用語解説などを検索できる無料サービスです。

トラスト

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

トラスト
trust
同一産業部門における資本の結合を軸にした独占的企業結合で,企業合同ともいう。おもな形態としては次の3つがある。 (1) 株式の信託。数個の企業の株主がその株式を受託者団に信託し,受託者団はこれらの株式の議決権を行使することによって当該数企業を統一的に支配することができる。 (2) 持株会社。他の会社の株式を所有することによって,支配を行う会社を中枢におく。少い資本で多数企業の効率的な支配が可能となる。 (3) 合併。数企業が合併して一個の企業となるため,巨大な独占力を有する。このほかに営業譲り受け,営業の賃貸借,経営の委任,利益共同契約などがトラスト形成の手段としてある。カルテルの場合は結合企業がそれぞれ独立性を有しているのに比べ,トラストの場合は結合企業の独立性は失われることになる。トラストの発展的な形態としてコンツェルンがある。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
Copyright (c) 2014 Britannica Japan Co., Ltd. All rights reserved.
それぞれの記述は執筆時点でのもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

デジタル大辞泉

トラスト(〈英〉・〈フランス〉trust/〈ドイツ〉Trust)
信頼すること。信用。「トラストミー(=私を信じなさい)」
同一業種の各企業が独占的利益を得ることを目的に、資本的に結合する一形態。カルテルと異なり、各企業の独立性はほとんど失われる。企業合同。
ナショナルトラスト」の略。「トラスト運動」

出典:小学館
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:田中牧郎、曽根脩
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

ナビゲート ビジネス基本用語集

トラスト
企業合同と訳される。複数企業が、市場競争を排除し、市場での利益を独占する目的で資本結合を行うこと。資本による支配が行れる点で、カルテルより強固な結合形態といえる。 同業種間にわたる水平的合同、異業種間にわたる垂直的合同などがある。

出典:ナビゲート
Copyright (C) 1999 - 2010 Navigate, Inc. All Rights Reserved.
それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本の企業がわかる事典2014-2015

トラスト
正式社名「株式会社トラスト」。英文社名「TRUST CO., LTD.」。小売業。昭和63年(1988)設立本社は名古屋市中区錦。VTホールディングス子会社の中古車販売会社。海外個人向けに輸出販売を行う。インターネット上の自社ウェブサイトを利用。アフリカ・中南米中心。東京マザーズ上場。証券コード3347。

出典:講談社
(C)Kodansha 2011.
それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

世界大百科事典 第2版

トラスト【trust】
競争制限を主目的とした企業間の水平的結合をいい,〈企業合同〉ともいう。ときには,この企業結合行為ばかりでなく,企業結合の結果として成立した独占的市場支配力をもつ巨大企業そのものをいう。トラストという用語は,アメリカにおいて1870年代に発生した〈受託者方式(トラスティー方式trustee device)〉による企業結合に由来する。その発端となったスタンダード・オイル・トラスト(1879成立)を具体例としてみると,同社は,アメリカの石油精製能力の約90%を占める約40社の株式がJ.D.ロックフェラーを中心とする9人の受託者に委託される協定を基礎にして成立した企業である。

出典:株式会社平凡社
Copyright (c) Heibonsha Limited, Publishers, Tokyo. All rights reserved.

大辞林 第三版

トラスト【trust】
信頼。信用。
同一業種の企業が資本的に結合した独占形態。自由競争による生産過剰・価格低落を避け、市場独占による超過利潤の獲得を目的として形成される。カルテルよりも結合の程度が高く、加入企業は独立性をほとんど失う。 → カルテルコンツェルン
信託。
ナショナルトラスト

出典:三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本大百科全書(ニッポニカ)

トラスト
とらすと
trust
独占的大企業または独占的大企業を形成する企業合同のことをいう。トラストという語はもともと信託のことをさしたが、それが独占的大企業を意味することばに転用されたのは、次のようなアメリカにおける独占体形成の歴史に基づく。すなわち、1879年にスタンダード石油トラストが結成されて、トラスト証券と引き換えに、約40社の石油会社の議決権付き株式がJ・D・ロックフェラーをはじめとする少数の受託者へ委託された。これにより受託者は、これら多くの石油会社の役員の選任と経営管理を統一的に行うことができるようになり、石油製品の販売価格の統制、供給数量の制限などについて独占的支配を行った。このようなトラストをトラスティ方式によるトラストという。スタンダード石油トラストの成功によって、精糖トラスト、綿実油トラスト、ウイスキー・トラストなど多数のトラストの形成に波及した。しかし、1890年に砂糖トラストがコモン・ロー(一般法)により違法の判決を受け、また同年、シャーマン反トラスト法が制定されることによってトラスト規制の強化が実現すると、トラスティ方式にかわって、持株会社の設立による株式の集中的所有に改組されるようになった。これを持株会社によるトラストという。さらに1904年、北部証券会社事件によって同持株会社が裁判所から解散の判決を受けるに至ったので、これにかわってコミュニティ・オブ・インタレスト(利益集団)およびフュージョン(企業合同)が形成されるようになった。こうした歴史から、企業合同によって形成された独占体をトラストと称するようになったのである。
 アメリカでは、前記のようなトラスト形成の歴史をみてもわかるように、19世紀以来多数のトラストが形成された。この結果アメリカでは、トラストは独占(モノポリー)の代名詞とされるまでに至った。アメリカの独占禁止法がとくに反トラスト法といわれるのはこういう歴史的理由に基づくものである。とくに、1898年から1903年に至る世紀の転換期におけるトラスト運動により、USスチール、アメリカン・タバコなど445のトラストが形成され、アメリカはトラストの母国とまでいわれるようになった。
 これに対して日本では、第二次世界大戦前は独占禁止法が制定されていなかったにもかかわらずトラストの形成はあまりみられず、1907年(明治40)に帝国製麻が近江(おうみ)製麻などの製麻会社を合併して製麻トラストとなった事例のほかは、三井財閥系の製紙トラストとしての王子製紙が1932年(昭和7)富士製紙などの製紙会社を合併して成立し、また半官半民の製鉄トラストとしての日本製鉄が1934年に成立したのが目だつ程度であった。これは、日本における企業集中の形態が、水平的結合としてのトラストに先行して、多角的結合としてのコンツェルンが財閥として形成されたため、財閥の資本系列に阻まれてトラスト的大合同にまで至らなかったからであった。
 第二次大戦後になると、産業構造が重化学工業へ傾斜していく過程で、しだいに重化学工業部門の巨大企業が経済力を集中し、市場における主導的な地位を占めるようになった。しかし、1947年(昭和22)に独占禁止法が制定されていることもあって、これらの巨大工業会社、たとえば1964年の三菱(みつびし)重工業の合同や1970年の八幡(やはた)・富士両製鉄会社の合併による新日本製鉄(現、新日鉄住金)の成立をみても、有力な競争会社が他に存在していて、完全独占という意味でのトラストとはなっていない。[御園生等]
『御園生等著『日本の独占』(1960・至誠堂) ▽上林貞治郎他著『現代企業形態論』(1962・ミネルヴァ書房)』

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

精選版 日本国語大辞典

トラスト
〘名〙 (trust)⸨ツラスト⸩ =きぎょうごうどう(企業合同)
※日本の下層社会(1899)〈横山源之助〉日本の社会運動「今まやトラストの向ふ処天下能く敵するものなく」

出典:精選版 日本国語大辞典
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

トラスト」の用語解説はコトバンクが提供しています。

トラストの関連情報

他サービスで検索

(C)The Asahi Shimbun Company /VOYAGE MARKETING, Inc. All rights reserved.
No reproduction or republication without written permission.

アット・ニフティトップページへ アット・ニフティ会員に登録

ウェブサイトの利用について | 個人情報保護ポリシー
©NIFTY Corporation