●ネットワーク【ネットワーク】

民放が在京キー局を中心に、系列ごとにネットワーク協定を結ぶことによってつくりあげた全国的な協力体制。日本の民放は、放送法に基づいて県域単位で放送免許を交付されており、NHKと違って単独では全国展開ができない。そこでまず報道分野で全国をつなぐ目的で、TBS系のJNN、フジテレビ系のFNSといったニュース・ネットワークを組んだ。その後、番組調達や営業活動でも連携を深めていった。番組制作能力の高いキー局が制作したドラマなどを放送することで、地方局は番組調達が容易になるだけでなく、高視聴率も望める。一方、キー局は地方でも同じCMを流すことをスポンサーにPRして営業できる。お互いにメリットを求めての協力関係である。1970年代には新聞との関係も整理され、現在のようなNTV‐読売、TBS‐毎日、フジ‐産経、テレビ朝日‐朝日、テレビ東京‐日経という5局5紙の資本関係が確立した。
(隈元信一 朝日新聞記者 ／ 2007年)

複数のパソコンや情報通信機器を、共通の通信規格に基づいて接続し、相互にデータのやり取りができるようにした状態、もしくはその仕組みのことです。もともとは、「網の目(ネット)状に張り巡らされたもの」という意味です。
⇨LAN、インターネット

《網状組織の意》
１ テレビ・ラジオで、キー局を中心にして多数の放送局が協定を結び、同一番組を放送すること。また、その組織。放送網。
２ 複数のコンピューターを結び、データなどを共有し、情報処理の効率化を図るシステム。具体的にはインターネットやLAN(ラン)などを指す。
３ 個々の人のつながり。特に、情報の交換を行うグループ。「地域ネットワーク」

互いに接続されたコンピュータの集まりのこと。ネットワークには以下のようなものがある。(1)ラン（LAN-LocalArea Network）：ある1つの地域内に限られたコンピュータのリンク。(2)ワン（WAN-Wide Area Network）：広域にわたるコンピュータのリンク（インターネットなど）。(3)バン（VAN-Value-AddedNetwork）：プライベートまたはそれに近い環境のネットワークで、商業用データの交信に使われることが多い）(4)マン（MAN-Metropolitan AreaNetwork）：都市領域内のコンピュータ・リンク・システム（シカゴのマンなど）。(5)キャン（CAN-Campus Area Network）：工業領域内や大学構内のコンピュータ・リンク。

1976年製作のアメリカ映画。原題《Network》。監督：シドニー・ルメット、出演：フェイ・ダナウェイ、ウィリアム・ホールデン、ピーター・フィンチ、ロバート・デュバルほか。第49回米国アカデミー賞作品賞ノミネート。同主演男優賞(ピーター・フィンチ)、主演女優賞(フェイ・ダナウェイ)、助演女優賞(ビアトリス・ストレイト)、脚本賞受賞。

「コンピューターネットワーク」の略。⇒コンピューターネットワーク

テレビ･ラジオの放送網，とくに全国放送網をいう。この名は，ラジオの中継網やテレビのマイクロウェーブ回線が網の目のようになっていることに由来する。政治，経済，文化の機能が中央に集中する現代社会にあっては，全国的ニュースの一元的な取材･編集が必要とされ，また大型娯楽番組制作に巨額の費用を要することから，全国放送網形成(商業放送の場合には全国的広告媒体の形成も含めて)が要請される。この要請は，ラジオからテレビの時代に入ってとくに強まった。

放送用語では放送網のこと。同一の番組を2局またはそれ以上の複数の関連放送局で同時に放送できる中継放送組織をいう。民放テレビの場合，番組の大部分を制作し，営業の中心的機能を果しているのはキー局と呼ばれる放送局で，それらを中心として，東京放送系列 JNN，日本テレビ系列 NNN，フジテレビ系列 FNN，テレビ朝日系列 ANN，テレビ東京系列 TXNの5系列のネットワークが結成されている。一方，民放のラジオでは，当初，録音テープを自由に局間で売買する方式が行われ，テレビの場合のようなネットワークが成立しにくかったが，1965年5月に東京放送をキー局とするジャパン・ラジオ・ネットワーク JRNと文化放送とニッポン放送をキー局とするナショナル・ラジオ・ネットワーク NRNが発足した。

異なった地域にある二つ以上の放送局が、番組搬送ラインを使って同一番組を同時放送すること、およびその組織をいう。日本の番組搬送ラインは、テレビの場合は通常NTT（日本電信電話）のマイクロ回線が使用され、回線が混み合って使えないときなどの補助手段として通信衛星が使われている。ラジオでは中波放送（AM放送）はNTTの放送用高規格線を使用し、FM放送は通信衛星を使用している。VTRや録音テープの送付によって行う同時放送および異時放送も、慣習上ネットワークとよぶ場合があるが、本来の意味ではネットワークではない。日本全国を網羅するNHK（日本放送協会）も形態的にはネットワークであるが、通常は民放（民間放送）テレビ・ラジオの在京各社をキー局とする提携組織（系列）についていう。民放のネットワークは、後述するように、幾重もの協力協定により構築された恒常的な組織であり、その全国的な広がりを生かし、報道・番組活動や営業活動面で、いわば運命共同体として機能し、局経営に大きな比重を占めている。アメリカにはABC、NBC、CBS、Foxなどのネットワークがあり、多くの加盟局に番組ソフトを供給している。［伊豫田康弘］

日本のテレビ・ネットワーク

日本では、まずテレビ・ネットワークが形成され、テレビがラジオに先んじた。ラジオに比べテレビは、単独では放送設備や番組制作に要する経費が大きいうえに、とくに地方局ではタレントその他の制作条件に恵まれず、広告費を大量投入するナショナルスポンサー（全国的な販売網をもち、全国的に広告放送を行う広告主）の獲得も容易でない、といった事情がその理由である。テレビ・ネットワーク形成の契機になったのは、即時性と継続性がとくに要求され、かつ多額の制作費を必要とするニュースのネットワーク協定締結である。1959年（昭和34）8月に東京放送を中心とする民放テレビ16局によってJNN（ジャパン・ニュース・ネットワーク）が結ばれたのが皮切りになった。民放テレビが、報道メディアとして先行する全国紙やNHKと対抗していくためには、全国各地の局が取材やニュース素材の搬送に協力し合う必要があったからである。また、広告メディアとしてスケール・メリット（規模の拡大による収益性の向上）を発揮するうえでも、ネットワークは有効であった。その後、民放テレビの大量開局により系列間競争が激化したのに伴い、66年4月日本テレビ系列のNNN（ニッポン・ニュース・ネットワーク）、同年10月フジテレビ系列のFNN（フジ・ニュース・ネットワーク）、70年1月テレビ朝日系列のANN（オールニッポン・ニュース・ネットワーク）が発足し、それぞれ提携関係を一段と強化・拡充させていった。さらに、83年4月にはテレビ東京が、テレビ大阪に次ぐ2局目の系列局であるテレビ愛知の開局を機にネットワーク化を進め、その後開局した岡山・高松（テレビせとうち）、札幌（テレビ北海道）、福岡（TXN九州。現TVQ九州放送）の各局を結び、1991年（平成3）4月にTXNネットワークを確立している。
　現在、テレビ・ネットワークはこのニュース協定を根幹に、キー局と各地方局間の一般番組や営業ネットに関する個別業務協定、大型スペシャル番組の共同制作を目的とする個別番組協定など、幾重もの協力協定によって構築されている。これは、ネットワーク間の視聴率競争の激化に対応、系列局間の協力関係をより緊密化し、ネットワークの実効を得ようという事情によるものである。なお、関東・関西・中部3地区の広域圏にあるUHF局13社では、全国独立UHF放送協議会（1977年11月結成）を中心に、実質的なネットワークを組んでいる（2004）。［伊豫田康弘］

日本のラジオ・ネットワーク

一方、ラジオ・ネットワークでは、民放発足当初からテープ交換などによる番組交流はあったものの、長い間ネットワーク形成の動きはみられなかった。ローカル番組中心の番組編成や番組制作費が比較的安くすむことが、そのおもな理由である。民放FM局が開局するまで、一部の大都市地区（東京、大阪、名古屋、福岡、札幌）を除いて、ほとんどの地区が民放ラジオ1局の地区で競合局がなかったことも、一因である。しかし、テレビの台頭により深刻な経営不振に陥ったところから、挽回(ばんかい)策の一つとして1965年5月、東京放送をキー局とするJRN（ジャパン・ラジオ・ネットワーク）、文化放送とニッポン放送をキー局とするNRN（ナショナル・ラジオ・ネットワーク）が相次ぎ結成された。このラジオのネットワークは、東京の局が制作し、ネット回線を通じて供給する番組を、加盟局が自局で放送したい番組だけを随時受けて放送するシステムである。原則としてネットワーク番組は放送することを義務づけているテレビ・ネットワークとは性格を異にしている。ラジオ・ネットワーク結成により、キー局は番組販売収入が増え、地方局は低コストで良質番組が調達でき、その余力でローカル番組の充実が進められ、ラジオ復活の強力な牽引(けんいん)車となった。FM放送では、81年2月、FM東京を中核とするJFN（ジャパン・エフエム・ネットワーク）が組まれたが、84年7月、全国FM放送協議会に名称を変更した。93年（平成5）にはエフエムジャパン（J‐WAVE）を中心とするJFL（ジャパン・エフエム・リーグ）がスタートした。
　放送法は第52条の3で、特定局からのみ番組の供給を受けることを内容とする協定の締結を禁止している。同条は、一般に「ネットワーク禁止条項」とよばれているが、実質的には、民法テレビ・ラジオに、地域性を確保するための精神規定と解されている。［伊豫田康弘］
『今道潤三著『アメリカのテレビネットワーク』（1962・広放図書）　▽松岡由綺雄編『現場からみた放送学』（1996・学文社）　▽日本民間放送連盟編『放送ハンドブック』（1997・東洋経済新報社）　▽伊豫田康弘他編『テレビ史ハンドブック』（1998・自由国民社）　▽日本放送協会編『データブック世界の放送』（1999・日本放送出版協会）　▽天野勝文他編『現代マスコミ論のポイント』（1999・学文社）』