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ファカルティ・ディベロップメント【ファカルティディベロップメント】

日本大百科全書(ニッポニカ)

ファカルティ・ディベロップメント
ふぁかるてぃでぃべろっぷめんと
faculty development
世界の高等教育機関で行われている、大学教員の能力向上や資質開発を行うための組織的な取組み。ファカルティは教員組織や教員をさし、ディベロップメントは能力開発を意味する。略称FD。FDは日本やアメリカで定着している名称で、イギリスやヨーロッパ諸国では、すべての教員と職員を対象とした取組みをさす類似した名称として、スタッフ・ディベロップメント(SD)が使われる場合が多い。1998年(平成10)に日本の大学審議会答申で示された定義によれば、個々の教員の教育内容・方法の改善のため、全学的にあるいは学部・学科全体で、それぞれの大学等の理念・目標や教育内容・方法についての組織的な研究・研修(ファカルティ・ディベロップメント)の実施につとめるもの、とされる。一般的にFDとして重視される領域としては、(1)研究能力の開発を主とした専門職開発Professional Development、(2)授業運営や授業手法の能力向上を目ざす授業開発Instructional Development、(3)授業の目的や内容の充実を図るためのカリキュラム開発Curriculum Development、(4)組織的な基盤を改善し向上するための組織開発Organizational Developmentなどがあげられ、教育の改善や教員の職能開発活動を幅広く意味する名称として使われている。
 FDは、1960年代のイギリスで大学教授法を改善する一環として、新任教員に対する教授技術改善コースの開設が提言されたことから始まった。これをきっかけに、マンチェスター理工科大学やロンドン大学で、教職員の能力開発(SD)コースが設置された。その後、アメリカでは1970年代に学生数、教職員数の急激な増大が進むなかでFDが発展し、高等教育の高度化、国際競争力の強化への取組みとして重要視されている。日本でFDの必要性が明確に示されたのは1998年の大学審議会の答申においてであり、その後、2008年(平成20)の大学設置基準の改正で、大学でのFD実施が義務化された。文部科学省が義務化前の2004年に行った調査によれば、学部もしくは研究科でFDを実施した大学は、709校中、国立大学で85大学(97.7%)、公立大学で52大学(67.5%)、私立大学は397大学(72.8%)で、合計534大学(75.3%)であった。日本の大学におけるFDの例としては、学生による授業評価、教員相互の授業参観の実施、授業方法の研究会の開催、新任教員のための研修会の開催などがある。[編集部]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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