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原価【げんか】

ナビゲート ビジネス基本用語集

原価
一般に、商品やサービスを生産するためにかかったもともとの金額。または仕入の金額。費用コストに近い意味で用いられるが、売上に対応する費用としてこの言葉が用いられる。通常、商品やサービスはこの原一定利益を加えた金額で販売される。

出典:ナビゲート
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デジタル大辞泉

げん‐か【原価/元価】
利益を含めていない仕入れ値段。もとの値段。もとね。「―を割って売る」
(原価)商品の製造・販売などに要した財貨・用役の消費を、単位当たりに計算した価。コスト。「―を抑える」

出典:小学館
監修:松村明
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編集協力:田中牧郎、曽根脩
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世界大百科事典 第2版

げんか【原価 costs】
企業会計の重要な一分野を構成する原価計算では,企業経営者に役立つ会計情報を提供するために,企業活動の部分単位ごとに,経済的資源の投入額とそれから生ずる産出額との比較計算を行う。工場を例にとれば,原材料,労働力,機械設備電力,ガス,水道などの経済的資源を生産工程に投入し,それらを消費して,製品という産出物を得る。この場合,経営学会計学では,生産活動の成果としての産出物を経営給付呼び,経営給付を得るために必要な経済的資源の投入額を原価と呼んでいる。

出典:株式会社平凡社
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日本大百科全書(ニッポニカ)

原価
げんか
cost英語
Kostenドイツ語
一般の社会では、物品の仕入れ値段とか製造に要した費用を意味する「もとね」をいうことが多い。経済社会における専門用語としては、企業などの経済主体が行う目的志向的な行動に関連して把握される経済的な価値犠牲をいう。したがって原価概念は、偶発的な価値喪失である損失概念と区別される。また固有の意味の原価は、収益との対応概念である費用概念とも区別されるべきである。このような価値犠牲の測定は、通常は、損益計算や採算計算などのために必要とされるものであるから、貨幣単位によって表現される。現代の原価計算理論および実践では、簿記機構と結合して常時継続的に実施される「原価計算制度」と、主として経営意思決定のために随時自発的に行われる「特殊原価調査」とを区別している。日本の「原価計算基準」では、原価計算制度における原価の一般概念を、「原価とは、経営における一定の給付にかかわらせて、把握された財貨または用役の消費を貨幣価値的に表したものである」と定義している(1962年に大蔵省の企業会計審議会が公表。企業会計審議会は2001年に金融庁に移管)。ここでの原価は、主として製造原価、販売原価、購入原価、一般管理原価であり、利子などの財務費用は非原価である。これに対して、特殊原価は、元来、将来の経営活動に関する意思決定のために用いられる原価概念であるから、意思決定原価とも称され、未来原価の特徴をもつ。また具体的には、当該意思決定の関連原価でなければならないから、差額原価によって表示される。さらに測定値としては、機会原価などが利用される。[東海幹夫]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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