●太平洋ベルト地帯【タイヘイヨウベルトチタイ】

南関東から中京・阪神・瀬戸内を経て北九州に至る連続的な工業先進地帯。

南関東から西方の東海地方，近畿地方中央部，山陽地方を経て九州地方北部へ連なる帯状の地域の通称。札幌市と仙台市を除く政令指定都市のすべてと東京23区を含み，全国の人口･産業･経済活動の7～8割が集中している。日本の工業地域としては第2次大戦前から京浜，中京，阪神，北九州の四大工業地帯が成立していたが，戦後，経済審議会産業立地小委員会で新しい工業基地の形成を検討した際に提案された〈太平洋ベルト地帯構想〉は，第1次全国総合開発計画(1962策定)においてはとり上げられないこととなった。

南関東から中京、阪神、瀬戸内を経て北九州に至る連続的な産業・経済先進地帯をいう。この呼称は、1960年（昭和35）池田内閣の所得倍増計画に基づく産業基盤強化のための公共投資重点配分地域を決定するため、翌年8月経済審議会産業立地小委員会によってたてられた太平洋ベルト地帯構想によっている。ただし、地理的には瀬戸内、北九州のように太平洋岸とはいえないものを含み、地域の呼称としてあまり適切とは思われない。むしろ日本主軸地帯とでもすべきであろう。東海道メガロポリスはこの一部である。この構想では、自由主義経済体制のもとでは工業立地は企業が本来自由に決定すべきであるが、産業基盤の整備は当面この地帯に重点的に推進すべきであるとされた。その後、地域間格差是正が強く主張され、新産業都市建設促進法（1962）、新全国総合開発計画（新全総、1969）、三全総（1977）、四全総（1987）、五全総（1998）などが次々と打ち出され、このベルト地帯を特別に取り上げた整備などは問題にされなくなったが、この地帯の先進性・重要性が失われたわけではない。

［高野史男］

『安芸皎一他編『図説日本国土大系5 日本の工業と工業地帯』（1967・誠文堂新光社）』▽『石橋俊治・御園喜博著『太平洋ベルト地帯〈東海地域〉を中心として』（1975・東京大学出版会）』▽『阿部和俊・山崎朗著『日本の地域構造と地域政策』（1993・ユニテ）』