●季節予報【きせつよほう】

1ヵ月予報，3ヵ月予報，暖候期予報（4～9月）および寒候期予報（10～3月）の 4種類。各予報は，全国を対象とした区域と全国を 11の予報区に分けた地域を対象に，平均的な気温や降水量，天候などのおおよその傾向を予報するもので気温・降水量などを三つの階級（低いあるいは少ない，平年なみ，高いあるいは多い）に分け，それぞれの階級が現れる確率を数値で示す。1ヵ月予報は，流体力学，熱力学に基づく大気の運動の方程式から数値計算した複数の数値予報の結果（2010現在 50例）を統計的に処理する手法を用いている（→アンサンブル予報）。3ヵ月予報，暖候期予報，寒候期予報には，数値予報の結果（2010現在 51例）と過去数十年の大気や海洋あるいは積雪などの観測データと天候との間の統計的な関係をあらかじめ作成しておき，この関係を利用して将来の天候を予測する統計的手法を用いる。季節予報は，天候の影響を大きく受ける農業や製造業においておもに積極的に利用される。農業では栽培品種の選定，播種・作付けから水管理・施肥計画などの事計画，収穫期の予測などに，製造業では商品の企画，原料・資材の手配，産需給計画，販売計画など生産から販売などに用いられる。

気象庁が発表する、ある地域における数日間以上の平均的な天気の状態を対象とした予報。1か月予報・3か月予報・暖候期予報・寒候期予報・異常天候早期警戒情報がある。
[補説]1か月予報・3か月予報・暖候期予報・寒候期予報には、全国を対象とした全般季節予報と、北海道・東北・北陸など全国 11地方を対象とした地方季節予報がある。

気象庁の行う気象予報の一つ。長期予報ともいう。各季節の天候の予報は古くから行われてきたが、十分な精度をもつには至らなかった。しかし1996年（平成8）から気象庁において、将来の気候の状態を予測するのに、大気の変動を記述する流体力学や熱力学の方程式を、スーパーコンピュータを用いた数値計算によって解く力学的手法（数値予報）が導入され、季節予報は新しい発展の道を歩み始めた。

　季節予報の種類には1か月予報、3か月予報、暖候期予報、寒候期予報があり、全国を対象とする全般季節予報と各地方を対象とする地方季節予報がある。全般季節予報は気象庁本庁が、また地方季節予報は全国を11に分けた予報区ごとにそれぞれを担当する気象官署（管区気象台等）が発表する。

　1か月予報（毎週金曜日発表）は、発表日の翌日から向こう1か月間に出現する可能性が大きい天候と気温、降水量、日照時間について「低い（少ない）」「平年並み」「高い（多い）」の階級に分け、それぞれの階級が現れる確率を数値で示す。さらに気温については週を単位として、1週目と2週目、3～4週目の各階級の確率を予報する。

　3か月予報（毎月25日ごろ発表）は翌月から3か月に出現する可能性が大きい天候と気温、降水量について1か月予報と同様に3階級の確率を予報する。さらに各月の気温、降水量の各階級の出現確率を予報する。

　暖・寒候期予報（それぞれ毎年2月と9月に3か月予報と同時発表）は、暖候期予報が夏の6月から8月まで、寒候期予報が冬の12月から翌年2月までの大まかな天候の傾向と、夏や冬の平均気温、合計降水量の各階級の出現確率を予報する。

　暖候期予報では梅雨時期の合計降水量について、冬季の日本海側の地方では1か月予報、3か月予報、寒候期予報においては、それぞれの期間の合計降雪量について、各階級の出現確率を予報する。

　季節予報では前記の数値予報の手法で行われており、複数（50例程度）の数値予報の結果を統計的に処理するアンサンブル予報が用いられている。また3か月予報や暖・寒候期予報では、大気と海洋の熱のやりとりなどの相互作用を組み入れて、大気と海洋の将来を一体的に予報する大気海洋結合モデルが2010年（平成22）に導入された。さらに、太平洋の赤道域で発生するエルニーニョやラニーニャ、太平洋西部やインド洋の熱帯域の海面水温の変動、寒気の南下を左右する北極振動などと異常気象との関係の分析や、季節予報への利用方法の開発が進められている。

［倉嶋　厚・青木　孝］

『気象庁編『気象業務はいま』各年版（富士マイクロ。2000年まで書名『今日の気象業務』、2002年まで財務省印刷局発行）』▽『古川武彦・酒井重典著『アンサンブル予報――新しい中・長期予報と利用法』（2004・東京堂出版）』