●投資【とうし】

粗投資(あらとうし)と純投資

企業がある一定期間内に新たに購入する資本ストックの全体を粗投資gross investmentという。粗投資のすべてがかならずしも資本ストックの純増につながるとはいえない。ある期間の期首に100の機械設備があり、そのままほうっておくと10の機械が摩滅するとしよう。その期の期末に100の機械を依然として据え付けておくためには、除去した10にかわる機械を新たに据え付けなければならない。この10の除去の穴埋めのための投資のことを更新投資あるいは減価償却という。いま40の粗投資をしたとすると、そのうちの10は機械を補う更新投資である。残りの30が新たに資本ストックを増やして生産能力を高めるのであり、これを純投資net investmentという。つまり、
　　粗投資＝純投資＋更新投資
と示される。更新投資以上の粗投資がなされると純投資は正となり、経済の生産能力は高まる。粗投資のすべてが更新投資となるのであれば、純投資はゼロとなり、経済の生産能力は不変である。更新投資に必要な分以下の粗投資しかなされないと、純投資は負となり、経済の生産能力は減少し、経済活動は縮小することになる。

［内島敏之・前田拓生　2016年3月18日］

独立投資と誘発投資

投資には、景気のよしあしに敏感に反応してなされるものと、そうではないものとがある。前者のように短期的な需要の増加に誘発されて行われるのが誘発投資であり、これに対して短期的な需要動向に直接左右されることなく行われる投資を独立投資という。日本においては、高度成長期の設備投資は誘発投資型が中心であったが、1980年代に入ってからは、ハイテクを中心とする技術進歩が活発化し、このため加工組立型産業を中心としてハイテク関連投資が設備投資の盛り上がりをリードするようになった。このようなハイテク化設備投資は、研究開発投資と同様に、独立投資の代表的な例である。

［内島敏之・前田拓生　2016年3月18日］

投資と景気循環

景気循環の理論としては、技術革新に起因する約50年の周期をもつコンドラチェフの波（超長期循環）のほかに、投資に起因する次の三つの景気の波が有名である。第一は、在庫投資に起因するキッチンの波（在庫投資循環。キッチン循環ともいう）で、その周期は約40か月である。第二は、設備投資に起因するジュグラーの波（設備投資循環。ジュグラー循環ともいう）である。企業の設備の経済的寿命は約10年といわれ、このためジュグラーの波の周期は約10年である。第三は、住宅投資に起因するクズネッツの波（建築循環。クズネッツ循環ともいう）である。建物の寿命はおよそ20年であるので、その周期も約20年である。クズネッツの波はジュグラーの波を2回含み、ジュグラーの波はキッチンの波を3回含むのが通常である。これら三つの波の下降期が重なると、より大きな不況期が到来することになる。詳しくは「景気循環」の項目を参照されたい。

［内島敏之・前田拓生　2016年3月18日］

投資の二重効果

投資は経済成長を推進するエンジンである。日本の高度成長は、企業の活発な設備投資意欲により可能となった。投資が経済成長に果たす役割を説明するのが、投資の二重効果である。一つは投資の短期の効果としての「需要創出効果」である。投資はGDPの重要な構成要素であり、新たに機械が据え付けられたり、住宅・工場が建築されたりすると、総需要を増やす（投資の乗数理論）。いま一つは投資の長期の効果としての「生産能力創出効果」である。いったん据え付けられた機械が稼動すると、それは財やサービスを生産・供給する能力を増加させることになる。このような投資が経済の需要と供給の両サイドに及ぼす二つの効果に着目して経済成長の基本理論を組み立てたのが、R・F・ハロッドとE・D・ドーマーであり、この理論はハロッド‐ドーマーの成長理論（ハロッド‐ドーマー・モデル）とよばれる。

［内島敏之・前田拓生　2016年3月18日］

『中谷巌著『入門マクロ経済学』（1981・日本評論社）』▽『香西泰編『景気循環』（1984・教育社）』▽『鈴木正俊著『経済データの読み方』（岩波新書）』▽『朝日新聞経済部編『経済指標を読みこなす』（講談社現代新書）』