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日本コンピュータ史(年表)【にほんこんぴゅーたしねんぴょう】

日本大百科全書(ニッポニカ)

日本コンピュータ史(年表)
にほんこんぴゅーたしねんぴょう

1947 日本電気、日本碍子、住友電工などで科学的管理法の導入
1948 科学技術行政協議会(STAC)設置
1949 富士写真フイルムの岡崎文次がの日本初の真空管式コンピュータの開発に着手。最初の「技術白書」
1950 日本IBM設立
1951 アメリカ対日工業教育協会顧問団来日、産学協同、工業教育協会の設立など示唆
1952 中央気象台、IBM統計機械を設置。電気試験所、日本初の電算機リレー式ETL-MARK-Ⅰ完成
1953 産業合理化審議会管理部会の答申
1954 後藤英一がパラトメロンを発明。経済4団体、生産性向上委員会設立を決議
1955 理研光学工業、業務用複写機リコピー101型量産開始
1956 岡崎文次、日本初の真空管式FUJICを完成。富士写真フイルム、国産初の本格的コンピュータ(真空管式)
1957 電気試験所、トランジスタ式電算ETL-MARK-Ⅳ完成。電電公社武蔵野通研、パレメトロン式MUSASHINO-1。日本科学技術情報センター開所
1958 HITAC(日立製作所)など、国産電子計算機の導入が盛んになる
1959 日本電気・ 富士通信製造・日立・東芝により国産コンピュータの商品化
1960 情報処理学会設立
1961 日本電子計算機が官民合弁で設立。日本IBM国内生産開始
1962 第一回電子計算機ショー
1963 第二回アジア・エレクトロニクス会議(東京)
1964 国鉄がみどりの窓口オンライン・システム完成(座席予約システム)
1965 国内コンピュータ利用台数は約2000台
1966 通産省、超高性能電子計算機プロジェクトを開始。 日本ソフトウエア(日立、日電、富士通共同出資)設立
1967 日本情報処理開発センター設立
1968 郵政省が郵便番号自動読み取りを実施。訪米情報産業特別調査団「情報産業の開発と育成に関する提言」
1969 第一回情報処理技術者試験。ミニコン生産始まる
1970 情報処理振興事業協会設立
1971 通産省の指導の下、コンピュータ6社体制が3グループに
1972 日本ソフトウエア倒産
1973 コンピュータ産業の資本・貿易・技術の自由化の日程決定。日電・東芝、マイクロコンピュータ発表。富士通・松下、パナファコム設立
1974 電子計算機の技術導入の自由化
1975 電子計算機の資本の自由化・輸入の自由化
1976 マイクロプロセッサーで初めて露出を自動化したカメラ、キヤノンAE-1を発売。IBMの次世代コンピュータFSに対抗する超LSI技術研究組合が発足
1977 コンピュータ市場は1兆円に。太田市で住民情報の漢字処理システム
1978 東芝、ワードプロセッサーJW-19を発表。郵貯オンライン化スタート
1979 NEC、8ビットパソコンPC-8001を発表。自治省、住民基本台帳にコンピュータを導入
1982 第5世代コンピュータ(推論・学習・連想が出来る人工知能=アーキテクチャーの変更=非ノイマン型)・プロジェクトが国家的技術政策で開始。NEC、16ビットパソコンを発表。IBM産業スパイ事件
1983 コンピュータ・グラフィクス(CG)を自動車など広範な分野で利用。ソフトウエアハウス8社、貸ソフト業者を著作権法違反で提訴。任天堂、ファミリーコンピュータ(ファミコン)発売
1984 第5世代コンピュータがブームを呼ぶ。富士通、国産初の人工知能専用コンピュータ(FACOM)を販売、さらに、英日・日英自動翻訳システム開発。日本国内研究用ネットワークJUNETが完成
1985 任天堂、テレビゲーム「スーパーマリオブラザーズ」発売
1986 東芝、ラップトップパソコンJ3300を発表。法務省、コンピュータ犯罪に対応した立法作業に着手
1987 個人信用情報機関の3センター(信販・銀行・サラ金)がオンラインで結ばれる
1988 通産省、ウィルス対策に着手
1989 東芝、ブック型パソコンDynaBookを発表。コンピュータ・ウィルス「13日の金曜日」予告
1990 半導体メーカーTI、日本のメーカーに高額の特許料要求、これを支払う
1991 PCオープン・アーキテクチャー推進協議会が結成、IBMのDOS/V仕様のパソコンを各社で開発することに合意
1992 プロバイダIIJ(Internet Initiative Japan)社設立
1993 日本DEC社、64ビットパソコンを発売
1994 個人向けダイアルップIP接続サービス開始。ソニー・コンピュータエンタテインメントが家庭用テレビゲーム機プレイステーションを発売
1995 日本語版Windows 95発売。インターネットが国内で爆発的に普及
1996 デジタル・カメラが普及。インターネットのポータルサイトYahoo!JAPAN(ヤフー)がスタート
1997 日本語版Windows CE(電子手帳サイズ)発売
1998 マイクロソフト社がWindows 98を発売
1999 NTTドコモ、携帯電話によるインターネット接続サービスiモード開始
2000 日本語版Windows 2000、Windows Me(ミー)発売。ソニー・コンピュータエンタテインメントが、当時の最先端パソコンの水準を大幅に上回る演算処理能力をもつCPUを搭載した「プレイステーション2」を発売。高度情報通信ネットワーク社会形成基本法(IT基本法)成立(2001年1月施行)。検索エンジン「Google(グーグル)」が日本語版サービスを開始
2001 日本語版Windows XP発売。アップル社がマッキントッシュの新オペレーティングシステムMac OS X(マックオーエステン)、および大容量のハードディスク(HD)を搭載した携帯デジタル音楽プレーヤーiPod(アイポッド)を発売。JR東日本がIC(集積回路)カード乗車券Suicaを東京近郊区間に導入。非接触型ICカードを使った電子マネー「Edy」の本格運用開始
2002 海洋科学技術センター(現海洋研究開発機構)等が、多目的スーパーコンピュータ「地球シミュレータEarth Simulator」の運用開始。DVDの最大10倍の容量をもつ次世代DVDの開発、本格化
2003 マイクロソフト社と日本国産OSの「トロン」プロジェクトが技術提携。関東、近畿、中京の三大広域圏で地上デジタル放送を開始(2011年には全国で完全にデジタルに移行)
2004 任天堂がタッチパネル式の携帯ゲーム機「ニンテンドーDS」を発売。ソニー・コンピュータエンタテインメントが「プレイステーション・ポータブル」を発売。ソーシャル・ネットワーキング・サービス「mixi(ミクシィ)」がサービス開始
2005 アップル社がiTunes(アイチューンズ)・ミュージック・ストアの日本におけるサービス(音楽配信サービス)を開始するほか、フラッシュメモリーを搭載したiPod shuffle(アイポッドシャッフル)を発売。高画質液晶パネルを採用するパソコンが主流になる。おもなラジオ局がポッドキャスト配信サービスを開始(ポッドキャスティング)
2006 地上デジタル放送のチューナーや「ブルーレイディスク(BD)」など次世代DVDドライブを搭載する多機能パソコンが次々登場。ソニー・コンピュータエンタテインメントがBD再生機とハードディスクドライブ(HDD)を搭載した「プレイステーション3」を発売。任天堂が独自の形状コントローラ(光学式センサー・角速度センサー等を内蔵)でプレイすることができる新型ゲーム機「Wii(ウィー)」を発売
2007 日本語版Windows Vista発売。首都圏の私鉄・地下鉄がICカード乗車券PASMOを導入。ユーチューブYouTubeの日本語版が登場。

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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