●日経平均株価【にっけいへいきんかぶか】

日本の株式の水準を示す、東京証券取引所第1部225銘柄の平均株価。単位は円。構成銘柄は時価総額の分布の変化などにより、適宜入れ替えられている。現在の形になったのは1985年5月からである。ダウ・ジョーンズ方式により増資による株数増加を修正しており、長期の変動を知ることができる。先物は大阪証券取引所、SGX(Singapore Exchange:シンガポール取引所)、CME(Chicago Merchantile Exchange:シカゴ・マーカンタイル取引所)に上場されている。日本で平均株価という場合には、日経平均株価を指す。
(熊井泰明 証券アナリスト ／ 2007年)

日本経済新聞社が、東京証券取引所第一部に上場する銘柄のうち225銘柄を用いて表す株価指数。ダウ平均株価をもとにした計算方式を用いて、平均株価を算出して発表する。銘柄は毎年一部が入れ替えられる。東証株価指数（TOPIX）とともに日本の代表的な株価指数。日経225。日経225種平均株価。NIKKEI225。

日経225とは、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち、市場を代表する225銘柄を対象とした株価指数で、いわゆる日経平均・日経ダウと呼ばれており、もっとも代表的な株式市場の動きを表す指標である。

日本経済新聞社が東京証券取引所に上場している銘柄のうち、225銘柄の株価の平均を算出して公表している株価水準を表す指標のこと。

日本経済新聞社が算出する株価指標。日経平均、日経ダウ、日経225。東証第1部市場に上場している銘柄から225銘柄を選び、米国・ダウ・ジョーンズ社が開発した計算式を用い、平均株価を算出する。東証が算出する株価指標はTOPIX。

日本経済新聞社が算出する、相場の流れをつかむ株価指標として多く利用されている代表的な株価の指数を言います。東証第1部市場に上場している銘柄から225銘柄を選び、米国・ダウ・ジョーンズ社が開発した計算式を用いて平均株価を算出しています。

日本の株価動向を示す代表的株価指標。日経平均、日経225とよばれることもある。東京証券取引所（東証）第一部に上場する銘柄のうち、売買が活発で流動性が高く業種バランスに配慮した225銘柄を選定し、1960年（昭和35）4月の基準値を1000として算出した平均株価である。単位は円。算出にあたっては、ダウ式平均株価方式を採用し、増資による株数の増加を修正して連続性をもたせ、長期の株価変動を知ることができる。年末年始を除き、平日の取引時間中、15秒ごとに更新される。日本経済新聞社の登録商標であり、知的財産権は同社が保有する。

　1950年に東証が「東証修正平均株価」の名称で算出を開始し、1970年に日本経済新聞社が指数の算出・公表を引き継いだ。1975年から1985年までの名称は日経ダウ平均株価であったが、1985年に現名称に変更した。連続性を重視するため、採用銘柄は倒産などがない限り、原則固定されてきた。このため新産業や先端産業の企業が少なく、旧来型の企業が多くを占めるという弊害があった。これを改善するため、2000年（平成12）に30銘柄を一度に入れ替えたが、除外銘柄が大量に売られ、日経平均株価が15％程度下落する問題を起こした。このため2001年以降、毎年秋に構成銘柄の一部を定期的に入れ替えるようになった。

　日経平均株価の過去の最高値はバブル経済期の1989年（平成1）12月29日につけた3万8957円44銭、最安値はドッジ・ラインの影響で株価が下落した1950年7月6日の85円25銭。アメリカのニューヨーク・ダウ（ダウ工業株30種平均）、イギリスのFTSE100種と並んで世界的に知名度が高く、政府や民間の経済統計に採用されている。日経平均株価を対象とする先物(さきもの)取引は大阪取引所、シンガポール取引所（SGX）、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）に上場されている。日経平均株価連動型の上場投資信託（ETF）は日本国内のほか、欧米の取引所に上場。日経平均株価に連動する投資信託の市場規模（純資産）は2014年時点で、おおむねETFで5兆円、非上場投資信託で1.5兆円に達している。日経平均株価の構成銘柄のうち、株価が高い銘柄（値嵩株(ねがさかぶ)）は、わずかな株価の変動でも、日経平均株価の値動きに大きく影響を与えるという特徴がある。

［矢野　武　2016年12月12日］