@niftyトップ

辞書、事典、用語解説などを検索できる無料サービスです。

有沢広巳【ありさわひろみ】

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

有沢広巳
ありさわひろみ
[生]1896.2.16. 高知
[没]1988.3.7. 東京
経済学者,統計学者。 1922年東京大学経済学部卒業後,同学部助手となり,24年同助教授。 25~28年統計学研究のためドイツ留学。 38年大内教授グループの一員としていわゆる人民戦線事件に巻込まれ大学を追われた。 45年大学に復帰し,教授。第1次吉田内閣の経済安定本部長官に擬せられたが固辞。 56年退官ののち法政大学教授,同大学総長 (1959~62) 。経済統計を実証経済の分析に駆使し,ことに日本経済の分析に大きく貢献した。また第2次世界大戦後の経済混乱期の 46年,石炭委員会委員長となり,傾斜生産方式を唱道したことは有名。法政大学総長辞任後は原子力委員会委員,経済企画庁参与のほか,総合エネルギー調査会会長など政府の各種審議会の会長,委員を兼任し,政府の政策立案に活躍。『インフレーションと社会化』 (48) ,『再軍備の経済学』 (53) ほか著書多数。 59~60年には『代日本産業講座』 (8巻) を編集,資本・技術・労働・市場を4つの支柱とする独自の産業論体系を打立てた。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
Copyright (c) 2014 Britannica Japan Co., Ltd. All rights reserved.
それぞれの記述は執筆時点でのもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

デジタル大辞泉

ありさわ‐ひろみ〔ありさは‐〕【有沢広巳】
[1896~1988]経済学者・統計学者。高知の生まれ。東京帝大教授。戦後復興期の経済政策立案に当たり、傾斜生産方式を提唱著作に「世界経済図説」など。昭和56年(1981)文化功労者

出典:小学館
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:田中牧郎、曽根脩
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

デジタル版 日本人名大辞典+Plus

有沢広巳 ありさわ-ひろみ
1896-1988 昭和時代の経済学者,統計学者。
明治29年2月16日生まれ。昭和13年人民戦線事件で東京帝大助教授を休職,戦後東大に教授として復帰。「傾斜生産方式」をはじめおおくの経済政策立案にかかわった。法大総長,学士院院長,日本原子力産業会議会長をつとめた。56年文化功労者。昭和63年3月7日死去。92歳。高知県出身。東京帝大卒。著作に「世界経済図説」など。

出典:講談社
(C)Kodansha 2015.
書籍版「講談社 日本人名大辞典」をベースに、項目の追加・修正を加えたデジタルコンテンツです。この内容は2015年9月に更新作業を行った時点での情報です。時間の経過に伴い内容が異なっている場合がございます。

世界大百科事典 第2版

ありさわひろみ【有沢広巳】
1896‐1988(明治29‐昭和63)
経済学者・統計学者。高知市生れ。1922年(大正11)東大経済学部卒業,24年同大学助教授。大内兵衛らに師事しマルクス経済学を学ぶ。25年ドイツ留学。帰国後から日中戦争開戦前まで,脇村義太郎・美濃部亮吉らと世界経済の分析に活躍したが,38年(昭和13),〈労農派教授グループ〉の1人として治安維持法違反に問われ休職となる(人民戦線事件)。戦後は東大に復帰。吉田茂のブレーンとなり,〈傾斜生産方式〉として知られる日本経済再建政策をはじめ多くの経済政策立案に参画,とくに統計制度,原子力政策,石炭政策,雇用問題での貢献は大きい。

出典:株式会社平凡社
Copyright (c) Heibonsha Limited, Publishers, Tokyo. All rights reserved.

日本大百科全書(ニッポニカ)

有沢広巳
ありさわひろみ
(1896―1988)

統計学者、経済学者。明治29年2月16日高知市に生まれる。1922年(大正11)東京帝国大学経済学部(第1回)卒業。同学部助手、助教授を経て1925年から3年間ドイツに留学、ベルリン景気研究所などに学び、ワイマール・ドイツに感銘。帰国後脇村義太郎(わきむらよしたろう)らと研究グループを組織し、世界恐慌下の政治・経済を分析した。一方、統計学の領域では大数法則の基礎を弁証法的に解明した。1938年(昭和13)教授グループ事件に連座、休職。敗戦後、東大に復帰し経済学部の再建にあたるかたわら、吉田茂の経済ブレーンとして、乏しい資材を石炭、鉄鋼に重点的に投入し、まず1947年に石炭3000万トンを出炭するという傾斜生産方式を立案した。再度にわたり経済安定本部長官就任を求められたが固辞。1956年定年退官後、法政大学教授、総長(1959~1962)を歴任するとともに、原子力委員会をはじめ各種委員会に参加して、経済政策の立案に協力、とくに戦後のエネルギー政策樹立に貢献した。1980年から日本学士院院長。学風は実証に徹し、政策論もまた実現可能性を重んじて着実重厚である。主要著書に『産業合理化』(1930)、『カルテル・トラスト・コンツェルン 上』(1931)、『日本工業統制論』(1937)、『インフレーションと社会化』(1948)、『ワイマール共和国物語』(私家版)などがあり、また1959~1960年刊行の『現代日本産業講座』(全8巻)を監修して産業論の方法を確立した。

[中村隆英]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

有沢広巳」の用語解説はコトバンクが提供しています。

有沢広巳の関連情報

関連キーワード

取調べ樋口一葉深刻小説ゲタフラミニヌス黙秘権リナロール度量衡任意出頭被疑者

他サービスで検索

(C)The Asahi Shimbun Company /VOYAGE MARKETING, Inc. All rights reserved.
No reproduction or republication without written permission.

アット・ニフティトップページへ アット・ニフティ会員に登録

ウェブサイトの利用について | 個人情報保護ポリシー
©NIFTY Corporation