●東海地震【とうかいじしん】

駿河湾西岸から遠州灘東部を震源域として、近い将来発生する可能性が高いとされる大地震。フィリピン海プレートとユーラシアプレートとの間の境界型地震で、左ずれ成分を含む逆断層になると考えられている。震源域が内陸部にかかるマグニチュード8程度の浅い巨大地震であるため、前兆が捕らえられ、短期予知ができる可能性がある。それに対応して大規模地震対策特別措置法により対策がとられる。
(阿部勝征 東京大学教授 ／ 2007年)

駿河湾周辺を震源に想定されるマグニチュード8程度の大地震。東海地方の広い範囲で、最大約1万人が死亡すると想定されている。日本列島の下にフィリピン海プレートが沈み込む東海から四国にかけての海域では100～150年周期で大地震が発生している。駿河湾周辺は1854年の安政東海地震以降大地震が起きていないため、いつ起きてもおかしくないといわれている。
(2010-11-05 朝日新聞 朝刊 静岡 １地方)

駿河湾西部から遠州灘(えんしゅうなだ)東部を震源域とするマグニチュード8級の大地震。この地域では100～150年おきに大地震が発生している。安政元年（1854）を最後に約150年間起こっていないが、近い将来、発生する可能性が高いとされ、静岡県を中心に愛知・山梨・神奈川などの周辺地域が地震防災対策強化地域に指定されている。→三連動地震

「駿河(するが)湾西部から浜名湖沖までの遠州灘(えんしゅうなだ)の東半分、浜名湖以東駿河湾までの静岡県の内陸部」を震源域として、近い将来発生すると考えられているマグニチュード（M）8級の巨大地震。この領域ではおよそ100～150年おきに巨大地震が繰り返しおこってきたが、安政東海地震（1854年、M8.4）以来150年間おこっていない。しかし、駿河湾沿いの地盤の沈降など、地殻変動は続いており、地震発生に向けて、ひずみの蓄積は進んでいるものと考えられている。この地震については、予想震源域の一部が内陸にかかり、観測する態勢を整えれば前兆現象をとらえることにより、技術的に地震発生の予知が可能だとされている。そのため1979年（昭和54）には、東海地震が発生した場合、大きな災害が予想され、早急に防災対策を強化しなければならない地域（地震防災対策強化地域、略称は強化地域）として、静岡県全県をはじめ神奈川、山梨、長野、岐阜、愛知の6県にわたる170市町村（当時）が、大規模地震対策特別措置法に基づいて指定された。この地域には、地震計、体積ひずみ計など各種の観測施設が集中的に整備され、気象庁により常時監視されている。観測データに異常が現れた場合、東海地震との関連について科学的な検討を行うため、気象庁長官の私的諮問機関である地震防災対策強化地域判定会が設置されており、検討の結果、東海地震発生のおそれがあると判断された場合には、大規模地震対策特別措置法に基づき、気象庁長官が内閣総理大臣に地震予知情報の報告を行い、内閣総理大臣は警戒宣言を発する体制が整えられている。

　東海地震は、安政東海地震の震源域のうち、1944年（昭和19）の東南海地震では破壊されないで残った領域を震源域として発生するものと考えられ、当初は、駿河トラフ沿いの比較的狭い領域が震源域として想定されていた。その後、研究も進み新しい知見も得られるようになり、1944年東南海地震の震源域もより詳細に推定できるようになったことから、2001年（平成13）には中央防災会議に「東海地震に関する専門調査会」が設けられ、改めて想定東海地震の震源域等について検討が行われた。その結果、想定震源域が西の方に広げられ、2002年4月、新たに名古屋市、三重県伊勢(いせ)市、長野県諏訪(すわ)市、東京都三宅(みやけ)村など96市町村が強化地域に追加指定された。その後の市町村合併により市町村の数は減少しているが、指定範囲はそのままで、2012年4月時点で8都県157市町村が強化地域として指定されている。

　なお、東海地震に関する監視体制が敷かれて30年以上が経過したことから、次の東海地震は単独で発生するのではなく、その西側の東南海地震や南海地震など南海トラフ沿いの他の地震と連動して発生するのではないかとの見方が、研究者の間では強くなりつつある。

［長宗留男・浜田信生］

『浅田敏著『関東・東海地震と予知』（1984・岩波書店）』▽『名古屋大学災害対策室編著『東海地震がわかる本』（2003・東京新聞出版局）』▽『『東海地震対策大綱』（2003・内閣府）』