●東証株価指数【とうしょうかぶかしすう】

東京証券取引所市場第1部上場の全銘柄を対象として算出される株価指数。東京証券取引所が 1969年7月1日に発表を開始した。第1部全銘柄の時価総額の合計値（終値ベース）を，基準日である 1968年1月4日の時価総額（8兆6020億1154万円）を 100として指数化する。東京証券取引所市場第1部上場 225銘柄の平均株価指数の日経平均株価に比べると，東証1部上場の全銘柄を採用している点で特定業種の変化に全体が左右されにくいなど，信頼性が高いとされている。1988年9月に東証株価指数をもとにした TOPIX先物取引が，1989年10月には同様に TOPIXオプション取引が上場した。東京証券取引所は指数の精度を高めるため，従来の時価総額加重平均方式から浮動株基準指数方式への算出方式の変更を 2005年10月から 2006年6月にかけて実施した。ただし，従来の時価総額加重平均方式の株価指数の公表も継続されている。

東京証券取引所第1部上場の全銘柄を対象とした株価指数。増資による株数増加を調整した全銘柄の時価総額(株価×発行済株式数)を、基準時である1968年1月4日の時価総額と比較して指数化したもの。上場株式の価値を資産規模の変化でとらえる点に特徴がある。通常使用される全銘柄の指数のほか、第2部指数、時価総額の規模で分類した規模別指数、業種別指数などがある。算出にあたっては、浮動株基準が導入され、実際に市場で取引されている浮動株の割合で修正された株価が用いられている。また、従来の計算基準による指数も旧東証株価指数として継続されている。
(熊井泰明 証券アナリスト ／ 2007年)

株価の変動をとらえるために、東京証券取引所第一部に上場されている全銘柄の時価総額（株数×１株当たり時価）を指数化したもの。1968年(昭和43年）1月4日（基準時）の時価総額を100として、1969年（昭和44年）7月1日から東京証券取引所が算出・公表している。1989年（昭和61年）12月18日の2884.80が過去の最高値となっている。

日経平均株価と並ぶ日本の代表的な株価指標。略称は「TOPIX(トピックス)」。東京証券取引所（東証）が算出、公表を行っており、1969年（昭和44）7月1日から発表されている。日経平均株価やニューヨーク・ダウ（ダウ工業株30種平均）が、構成銘柄の株価平均から算出されるのに対し、TOPIXは、すべての上場銘柄を対象に指数構成銘柄の時価総額の増減から算出した「時価総額加重型」指数である。1968年1月4日時点での東証市場第一部全体の時価総額を基準として、現在の東証市場第一部全体の時価総額の増減を指数化している。また、日経平均株価は平均株価であるので円銭表示であるが、TOPIXは指数化したポイント表示であり、小数点以下第2位まで表示される。計算式は次式のとおりである。
　　TOPIX（東証株価指数）＝（現在の東証市場第一部の時価総額÷基準時価総額）×100
　なお、増資や新規上場、上場廃止などで上場株式数が変化した場合は、基準時価総額をそのつど修正し、指数に連続性をもたせている。
　現在、多くの機関投資家が資産運用成績の評価基準（ベンチマーク）としてTOPIXを用いているが、対象銘柄が上場銘柄すべてであり、時価加重であることから急成長の企業の活気が反映されにくい、銀行株など時価総額の大きい銘柄の影響を受けやすいなどの問題もある。
　TOPIXには補助指数として、時価総額と流動性（売買代金）で区分したTOPIXニューインデックスシリーズ（全7指数）、業種別指数（33業種に分類）、規模別指数（資本金の規模別に大型株、中型株、小型株に分類）、第二部株価指数（東証市場第二部に上場しているすべての銘柄を計算対象として指数化）等がある。なおTOPIXは1988年9月から東証で株価指数先物取引、1989年（平成1）10月から株価指数オプション取引の対象ともなっている。2008年にはミニTOPIX先物が上場され、個人投資家にもよりなじみやすい指数となっている。［大村敬一・井上美保］
『東京証券取引所情報サービス部著『学んでみよう！株価指数　TOPIX Q&A HANDBOOK』（2007・東京証券取引所）』

⇒トピックス（TOPIX）