@niftyトップ

辞書、事典、用語解説などを検索できる無料サービスです。

森コンツェルン【もりコンツェルン】

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

森コンツェルン
もりコンツェルン
森矗昶 (のぶてる) が日中戦争にいたる過程で形成した新興化学コンツェルン。その主力会社の事業が電力基底として出発しているところに特徴がある。 1917年森は東信電気を設立したが,大正から昭和初期にかけては電力の余剰時代であり,その打開策として化学工業に乗出した。 26年日本沃度を設立してアルミ工業に主力を集中,28年昭和肥料を設立して余剰電力を活用した電気化学,冶金分野へ進出,特に日本沃度は当時の軍需インフレーションに伴って急成長,34年日本電気工業と改称するとともに傘下に昭和鉱業,樺太炭業,昭和火薬を設立,35年には宝城興業を直系傘下企業として設立。さらに東信電気,昭和肥料も傘下に加えてコンツェルンを形成した。 37年にはこれらコンツェルンの持株会社森興業 (1922設立) の傘下企業は 27社を数えるにいたった。 39年には日本電気工業と昭和肥料が合併して昭和電工となった。第2次世界大戦後の財閥解体により森コンツェルンも崩壊した。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
Copyright (c) 2014 Britannica Japan Co., Ltd. All rights reserved.
それぞれの記述は執筆時点でのもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

世界大百科事典 第2版

もりコンツェルン【森コンツェルン】
森矗昶(のぶてる)(1884‐1941)の事業を中心に形成されたコンツェルンで,日産,日窒,日曹,理研とともにいわゆる新興財閥一翼を形成した。千葉県出身で,少年時代から家業のヨード製造に携わっていた矗昶は,〈味の素〉の鈴木三郎助と提携して1908年に総房水産,17年に東信電気を設立して事業家としてのスタートを切った。事業は反動恐慌の過程で一時挫折したが,彼は輸入品との対抗,国産技術の振興という強烈な経営ナショナリズムと電気の原料化という一貫した経営戦略および果敢な実行力を武器に,26年にはみずからが中心となって日本沃度,28年には味の素の鈴木や東京電灯との共同出資で昭和肥料を設立した。

出典:株式会社平凡社
Copyright (c) Heibonsha Limited, Publishers, Tokyo. All rights reserved.

大辞林 第三版

もりコンツェルン【森コンツェルン】
大正・昭和期、森矗昶のぶてるによって興された、昭和電工株式会社を中核とする電気化学工業中心の新興財閥。

出典:三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本大百科全書(ニッポニカ)

森コンツェルン
もりこんつぇるん
昭和初年に台頭した新興財閥の一つ。森矗昶(のぶてる)が「味の素(もと)」の鈴木三郎助の援助を受けて、1926年(大正15)日本沃度(ようど)(1934年日本電気工業と改称)、1928年(昭和3)昭和肥料の二社を設立したのが発端。前者で日本最初のアルミニウム国産化、また後者で国産技術・設備を使用しての合成アンモニア生産に成功する。以後、両社を中心に拡大戦略を展開し、1937年ごろまでに持株会社森興業の傘下に20社、その払込資本金総額1億4199万円の電気化学、冶金(やきん)工業中心の企業集団を形成した。だが資金力が弱く、戦時体制の進展のなかで原料部門の東信電気、昭和鉱業などの経営権を放棄し、コンツェルンとしての実体を喪失した。今日、同コンツェルン系企業として現存している会社に、1939年に日本電気工業と昭和肥料の合併によって誕生した昭和電工や日本冶金工業がある。[宇田川勝]
『『昭和電工五十年史』(1977・昭和電工) ▽麻島昭一・大塩武著『昭和電工成立史の研究』(1997・日本経済評論社)』

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

森コンツェルン」の用語解説はコトバンクが提供しています。

森コンツェルンの関連情報

他サービスで検索

(C)The Asahi Shimbun Company /VOYAGE MARKETING, Inc. All rights reserved.
No reproduction or republication without written permission.

アット・ニフティトップページへ アット・ニフティ会員に登録

ウェブサイトの利用について | 個人情報保護ポリシー
©NIFTY Corporation