●無形文化財【むけいぶんかざい】

雅楽，能楽，文楽，歌舞伎，邦楽，民俗芸能などの演劇，音楽，あるいは陶芸，漆芸，染織，金工，木工，竹工などの伝統的工芸技術その他で，作品を生み出す技術そのもので，歴史上，芸術上価値の高いものをいう (文化財保護法2条1項2号) 。 1954年以後，文化財保護法に基づいて特に重要なものを重要無形文化財として，文部大臣がその技術の保持者を指定し，保護している。重要無形文化財の保持者は人間国宝と呼ばれている。

演劇・音楽・工芸技術その他の日本の無形の文化的所産で、歴史上または芸術上価値の高いもの。そのうち特に重要なものを文部科学大臣が重要無形文化財として指定し、併せてその保持者または保持団体を認定する。保持者を俗に人間国宝という。⇔有形文化財。

文化財保護法（1950）によると、無形文化財とは「演劇、音楽、工芸技術その他の無形の文化的所産で我が国にとって歴史上又は芸術上価値の高いもの」と定義づけられている。これは建造物、絵画、彫刻、工芸品などの有形文化財に対して無形文化財と命名しているのである。有形文化財が「物」をさしているのに対し、無形文化財は芸能や工芸技術などのように演技や制作技術など、特定の個人や集団が相伝し、体得している無形の「技(わざ)」そのものをさしている。その技を体得している「人」や「人の集団」をさしているものではない。

　無形文化財のなかでとくに重要なものを文部科学大臣は重要無形文化財として指定することができる。この場合には重要無形文化財に指定される無形の「技」の存在を具体化するため、その技を高度に体現できる人、またはその技に精通している人、または前記の人や集団を保持者または保持団体として認定しなければならない。この保持者のことを「人間国宝」といっているが、俗称である。指定保持者が死亡したとき、または指定保持団体が解散等により保持が適当でなくなったときは、指定が解除される。

　なお、1975年の文化財保護法の改正で、従来の「民俗資料」は「民俗文化財」という名称に改められ、民俗芸能はそれまで無形文化財の芸能部門に属していたが、以後は無形の民俗文化財として取り扱われ、無形文化財の範疇(はんちゅう)には入れていない。

　保持者の認定は、以下のものが対象となっている。

(1)指定された技を高度に体現・体得している者。

(2)指定された技を正しく体得し精通している者。

(3)芸能の場合で、2人以上のものが一体となってそれらの技を高度に体現できる者（歌舞伎(かぶき)、雅楽など）。工芸技術の場合で、共通の特色を有する高度な技術を体得している2人以上の者が構成する団体の構成員。

(4)芸能または工芸技術の性格上、保持者とすべき者の技に個人的特色が薄く、かつ保持者とすべき者が多数である場合（手漉(てすき)和紙、結城紬(ゆうきつむぎ)など）において、これらの者が主たる構成員となっている団体。

　(1)(2)は個人を保持者とし各個認定といい、(3)は総合認定、(4)は保持団体認定という。2018年9月時点で、各個指定は77件でその保持者は114（実員113）人、総合認定は30件、保持団体認定は30団体である。

　重要無形文化財保護のため、国は保持者に重要無形文化財保存特別助成金を交付し、保存を適当と認める団体が行う保存事業に補助金を交付し、また国自ら記録の作成、資料・作品の購入などを行っている。さらに、重要無形文化財以外の無形文化財のうち、貴重なものを選択し記録保存等の措置を講じている（選択無形文化財）。

　なお、無形の技術のうち文化財の保存のために欠くことができない伝統的技術または技能で、保存の措置を講ずる必要があるものを「選定保存技術」として選定し、選定された技術の保持者または保存団体を認定している。この「技」も無形文化財の一つである。2018年9月時点で保持者54人、保存団体は28である（「個人・団体」として認定されている5件は個人、団体それぞれに加算）。

［榎本由喜雄　2019年1月21日］