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現先市場【げんさきしじょう】

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

現先市場
げんさきしじょう
金融機関のほか一般企業も参加できる債券 (公社債) の条件付売買を行う短資市場。債券を保有する金融機関や一般企業などが債券を売却して一時的資金を調達したり,余裕資金をもつ金融機関,企業などが債券を購入 (一時保有) して資金の短期運用をはかるための市場で,ここで行われる取引 (売買) を現先取引という。

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世界大百科事典 第2版

げんさきしじょう【現先市場】
現先〉とは,債券売買の特殊な形態で,一定期間後に一定価格で買い戻す(あるいは売り戻す)ことをあらかじめ約定して債券を売る(あるいは買う)売買形態である。期間は,大蔵省通達によって1年以内に限定されているが,現実には1~3ヵ月の短期取引が中心である。現先売買は,証券会社店頭で行われる取引で,売却価格(あるいは購入価格)は市場価格を基準にして決められるが,買戻価格(あるいは売戻価格)は相対(あいたい)取引によって決定される。

出典:株式会社平凡社
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日本大百科全書(ニッポニカ)

現先市場
げんさきしじょう

短期金融市場には、取引が金融機関のみに限定されたインターバンク市場と、事業法人などが参入するオープン市場があり、現先市場は後者に属する。現先取引の現先とは、現在に売却(または買入)し、先の将来に買い戻す(売却する)という条件付き取引で、商品が譲渡性預金(CD)などの場合と債券の場合とがある。そのうち債券の場合をとくに債券現先取引とよんでいるので、現先市場という場合は、CD取引を含めた広い意味に解されよう。通常は債券(普通、長期国債だが、金融債も利用される)の条件付き売買で、形式的には債券取引になるが、実質的には債券を担保とする短期金融取引である。取引形態は自己現先、委託現先、銀行が証券会社を経由しない直現先とがある。

 現先取引は、アメリカの短期金融市場の一環をなすRP市場(Repurchase agreement)での取引に類似している。日本では、1949年(昭和24)ころから証券会社が手持ちの国債の在庫金融を目的として、取引が公認されないままに行われていた。その後、国債の増発で取引量が増大し、1970年代に入って市場が拡大した。現先取引は日本の短期金融市場の自由化のきっかけとなった取引で、証券会社が台頭したので、それに対抗して銀行はCDを導入した。その後、各種の短期金融商品が導入され、現先市場は短期金融市場においてシェアを後退させるが、日本銀行が債券オペレーションの一つとして利用している。

[石野 典]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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