●電報【でんぽう】

歴史

電報は、モールス符号の発明者として知られているアメリカ人S・F・B・モースが1837年に作製した電信機をもとにして、政府、報道、鉄道などの業務用として普及し、さらに一般の人々にも広く利用されるようになった。アメリカでは民営事業として始まったが、多くの諸国では国営事業として経営されてきた。日本では1870年1月26日（明治2年12月25日＝旧暦）に東京―横浜間で国内電報の取扱いが政府の手で始まり、1871年には長崎―上海(シャンハイ)間および長崎―ウラジオストク間で国際電報の取扱いが大北(たいほく)電信会社（本社デンマーク）によって始められた。当初は妨害もあったが、その後、国家近代化に不可欠な通信網の一部として急速に全国へ普及した。電報事業の経営は、政府直営から日本電信電話公社（現、日本電信電話株式会社グループ）と国際電信電話株式会社（現、KDDI）の経営の時代を経て、両社の後継会社のみが提供できるものとされている。

［笠井哲哉］

種類と利用状況

電報の種類には、通常電報（一般電報、慶弔電報）のほかに、一定の文例のみを送ることができる緊急定文電報、船舶との間で使われる無線電報がある。

　電報の発信方法としては、取扱い窓口に申し込むほか、電話、ファクシミリ、インターネットを通じて発信することもできる。

　初期の電報は、電気信号でモールス符号を送り、受信側では音の長短を文字や数字に翻訳して配達した。その後、文字などに対応する穴をあけた紙テープを利用して電気信号を送る方式にかわった。さらに、電報の受付と送信を同時に行い、紙テープが不要になるとともに、漢字を使った横書きの定例文も送ることができるようになった。また、電気信号を送る方法として最初は有線電気通信が使われたが、のちには無線通信も使われるようになった。現在は、同軸ケーブル、光ファイバー、衛星通信なども使われている。

　電報は緊急通信手段の代表とされていたが、電話、ファクシミリ、データ通信など他の電気通信サービスの普及に伴い、利用数が大幅に減少している。また、利用の内容では慶弔用のものが大部分を占めている。

　電報事業では、中継交換、処理システムの自動化などを通じて、他メディアとの融合が進められている。また、電報を開くとメロディが聞こえてくるメロディ電報や、押し花入り電報など付加価値の高いものも利用できるようになっている。

［笠井哲哉］

電報類似サービス

2003年（平成15）4月の信書便法施行に伴い、電話やインターネット等により受け付けたメッセージ等を印刷し、台紙に添付などして宛先まで配達する電報類似サービスを提供する、特定信書便事業者が参入している。

［笠井哲哉］

『総務省編『情報通信白書』各年版（ぎょうせい。平成12年版までは郵政省編『通信白書』）』