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JR【ジェーアール】

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

JR
ジェーアール

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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デジタル大辞泉

ジェー‐アール【JR】[Japan Railways]
Japan Railways》日本国有鉄道の分割・民営化に伴い、昭和62年(1987)4月に発足した六つの旅客鉄道会社と一つの貨物会社の共通の略称。
[補説]JR北海道(北海道旅客鉄道)、JR東日本(東日本旅客鉄道)、JR東海(東海旅客鉄道)、JR西日本(西日本旅客鉄道)、JR四国(四国旅客鉄道)、JR九州(九州旅客鉄道)、JR貨物(日本貨物鉄道)の7社。

出典:小学館
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大辞林 第三版

JR
Japan Railways
国鉄の分割・民営化により生まれた旅客鉄道会社と貨物会社 6 社の共通の名称。

出典:三省堂
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日本大百科全書(ニッポニカ)

JR
じぇーあーる
Japan Railwayの略。日本国有鉄道(国鉄)の分割・民営化により発足した、鉄道事業等を行う企業グループの総称である。

分割・民営化の概要

累積負債37兆円を抱えた国鉄は、1987年(昭和62)3月31日をもって解体され、翌4月1日に地域分割された旅客鉄道会社6社と貨物鉄道会社1社、日本国有鉄道清算事業団(略称、国鉄清算事業団)、新幹線鉄道保有機構が発足した。また、前年の1986年12月に設立された鉄道総合技術研究所(略称、JR総研)、鉄道通信(略称、JR通信)、鉄道情報システム(略称、JRシステム)とあわせてJRグループとされた。1872年(明治5)新橋―横浜間に日本初の鉄道開通以来、115年間の歴史をもつ国鉄は12の法人に分割・民営化されたのである。
 その後、国鉄清算事業団は1998年(平成10)10月に解散し、日本鉄道建設公団がその業務を継承。新幹線鉄道保有機構は1991年に鉄道整備基金となり、1997年同基金と船舶整備公団とが統合し運輸施設整備事業団が設立。さらに2003年(平成15)日本鉄道建設公団と運輸施設整備事業団が統合し、国土交通省所管の独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構(略称、鉄道・運輸機構)となった。また、JR通信は1989年日本テレコムと改組改名し、その後ソフトバンクテレコムに改名。2015年ソフトバンクに吸収された。そのため、2018年7月時点でJRグループとされているのは、旅客鉄道会社6社、貨物鉄道会社1社、JR総研(2011年4月に財団法人から公益財団法人に移行)、JRシステムの9社となっている。[土居靖範]

各社の現状

中核のJR7社は北海道旅客鉄道(JR北海道)、東日本旅客鉄道(JR東日本)、東海旅客鉄道(JR東海)、西日本旅客鉄道(JR西日本)、四国旅客鉄道(JR四国)、九州旅客鉄道(JR九州)および全国1社の日本貨物鉄道(JR貨物)である。
 分割・民営化後30年以上がたち、グループ各社は大きく変質を遂げた。JR7社に共通してみられる現象は、要員不足、外部委託化、効率化追求であり、重大インシデントの発生が心配されている。一方、JR本州3社(JR東日本、JR東海、JR西日本)とJR3島会社(JR北海道、JR四国、JR九州)・貨物会社との間では、経営成績の格差が増大している。本州3社はリース契約していた新幹線施設を新幹線鉄道保有機構から買い取り、自社保有とした。JR東日本が1993年に株式上場の先頭を切り、続いて1996年JR西日本、1997年JR東海と続いた。その後本州3社は、当時、国鉄清算事業団が所有していた株の全額を証券市場で購入し、完全民営化を果たした。本州3社は自力での経営に成功し、新幹線・在来線・流通業等関連事業が収益の三大柱となっている。他方、3島会社のうち、JR九州は九州新幹線鹿児島ルートが2011年3月に開業し、多角経営の効果もあって収益がアップ。2016年に株式上場し、完全民営化した。しかし、いまなお鉄道・運輸機構の完全子会社であるJR北海道、JR四国とJR貨物は、経営安定基金の運用益の減少や利用者減などで経営に苦悩しており、分割・民営化のひずみが明らかになっている。JR各社の鉄道路線の維持による全国的な鉄道ネットワークの存続が大きな課題といえる。[土居靖範]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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精選版 日本国語大辞典

ジェー‐アール【JR】
〘名〙 (Japan Railways の略) 日本国有鉄道の分割民営化に伴って、昭和六二年(一九八七)に発足した六つの旅客鉄道会社と一つの貨物会社の共通の略称。

出典:精選版 日本国語大辞典
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