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PISA【ピサ】

デジタル大辞泉

ピサ【PISA】[Programme for International Student Assessment]
Programme for International Student AssessmentOECD(経済協力開発機構)加盟国を中心に3年ごとに実施される15歳児の学習到達度調査。主に読解力・数学的リテラシー・科学的リテラシーなどを測定する。多肢選択式と記述式で構成され、得点はOECD加盟国の受験者平均が500点、標準偏差が100点となるよう換算される。アンケートによる生徒・学校情報の収集も併せて行われる。オーストラリア教育研究所を中心とする国際コンソーシアムが国際的な調査の実施・調整を行い、日本国内では国立教育政策研究所が文部科学省などと連携して実施している。学習到達度調査。国際学習到達度調査ピザ
[補説]平成12年(2000)の初回調査以降、参加国・地域は増加傾向にある。日本の成績は平成15年(2003)、平成18年(2006)と続落し、ゆとり教育問題点が指摘された。学習指導要領全面改訂後の平成21年(2009)は3分野とも順位が上昇した。

出典:小学館
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:田中牧郎、曽根脩
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朝日新聞掲載「キーワード」

PISA
義務教育修了段階にあたる15歳を対象に調べる。各生徒が正答した問題の難易度などから得点を推計し、国別平均点を出す。00年から3年ごとに実施され、今回は約54万人が参加した。日本では、無作為抽出された198校、約6600人の高校1年(一部16歳を含む)が受け、今月6日に結果が公表された。原則として問題は公表しない。
(2016-12-30 朝日新聞 朝刊 2社会)

出典:朝日新聞掲載「キーワード」

PISA
Programme for International Student Assessmentの略称。OECDが2000年から3年ごとに15歳の生徒(日本は高1生)に実施。知識を覚えているかより、知識を日常でどのように活用できるかを重視している。00年は32カ国が参加したが、実施するたびに増え、15年には72カ国・地域に膨らんだ。 読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの3分野の調査が中心で、年によって問題解決能力、協同問題解決能力、デジタル読解力なども調べてきた。15年以降はコンピューターを使ったテストとなっている。 日本は03年の調査で、読解力が8位から14位に転落。文部科学省が学力低下を認め、全国学力調査を始めるきっかけの一つとなった。
(2018-03-26 朝日新聞 朝刊 教育1)

出典:朝日新聞掲載「キーワード」

大辞林 第三版

PISA
OECD Programme for International Student Assessment
世界各国の 15 歳の子供を対象に OECD(経済協力開発機構)が実施する試験。生活上の知識や技能を、どの程度身につけているかを調査・比較する。出題分野は読解力・数学的思考力・科学的思考力。2000 年より 3 年ごとに実施。

出典:三省堂
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知恵蔵mini

PISA
学習到達度調査。義務教育が修了した段階までに学習した知識や習得した技能を、生活の中にある課題にどの程度活用できるかを測定する試験。15歳3か月以上16歳2か月以下の学校に通う生徒(日本では高等学校1年生)を対象に、経済協力開発機構(OECD)が2000年から3年ごとに実施している。読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーなど、中心分野を設定して重点的に調査する。15年度の調査のうち、他者と協力しながら問題を解決する「協同問題解決能力」の調査結果が17年11月21日に公表され、日本は参加52カ国・地域のうちで2位となった。
(2017-11-24)

出典:朝日新聞出版
(C)Asahi Shimbun Publications Inc
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日本大百科全書(ニッポニカ)

PISA
ぴざ
経済協力開発機構(OECD)によって、15歳児(正確には15歳3か月~16歳2か月)を対象に定期的に行われる国際的な学習到達度調査のこと。Programme for International Student Assessmentの略称。1997年に調査プログラムの開発が始まり、第1回調査は2000年、以後、3年ごとに実施されており、2000年と2009年は読解力reading literacy、2003年と2012年は数学的リテラシーmathematical literacy、2006年と2015年は科学的リテラシーscientific literacyと、この3領域を順に重点的に調査している(他の領域を調査しないということではない)。ただ単なる学力だけではなく、学習動機や家庭環境についても調査している点が大きな特徴である。類似の調査として国際教育到達度評価学会(IEA:The International Association for the Evaluation of Educational Achievement)が実施するTIMSS(ティムズ)(Trends in International Mathematics and Science Study、国際数学・理科教育動向調査)があるが、TIMSSは「学校カリキュラムの習得度」を測定しようとしているのに対して、PISAは知識の修得度と同時にその知識を活用するスキルについても測ろうとしている点が両者の大きな違いである。すなわち、PISAのほうが新しい学力観に基づいているといいうる。このような違いが存在するため、両者のランキングにはかなりの相違があり、たとえばフィンランドはPISAにおいては最上級のランクであるが、TIMSSにおいては中位である。現在、PISAの結果は各国の政府、教育関係者の注目の的であり、当該国の教育政策にも大きく影響を及ぼすようになっている。日本では、国立教育政策研究所が文部科学省と連携・協力してPISA調査を実施している。2000年調査には32の国・地域が参加したが、2003年には41の国・地域、2006年には56の国・地域、2009年と2012年には65の国・地域、2015年には72の国・地域と参加が拡大している。なお、高等教育の領域においても、類似の趣旨の調査であるAHELO(アヘロ)(Assessment of Higher Education Learning Outcomes、高等教育における学習成果の評価)がOECDによって開発されており、大学生の学習成果を測定している。[山内乾史]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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